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2026年度診療報酬改定を読み解く

3月 4日(水)
株式会社メディヴァ
取締役 コンサルティング事業部長
小松 大介(こまつ だいすけ) 氏
株式会社メディヴァ
コンサルティング事業部 マネージャー
椎野 優樹(しいの ゆうき) 氏
コロナ禍があけての2024年度、2025年度は医療機関経営にとって、大変厳しい環境でした。感染対策等が進んでコロナ禍があけても患者さんは戻って来ない、その一方で、物価高による仕入れや水道光熱費の負担増、従業員の賃上げ対応等のコスト高が重なって、多くの医療機関は厳しい経営を強いられています。今回、2026年度の診療報酬改定では、こうした医療機関の苦境に対して一定の配慮をする方向性は出されているものの、財源に限りがあるため、メリハリのある改定となることが見込まれています。また近年急速に発展しつつあるAIを含めたDXや、賃上げ含めた働き方改革、また新たな地域医療構想としてのさらなる機能分化が求められています。
こうした状況を背景に、2026年度診療報酬改定を多面的に読み解き、各医療機関にとって何をポイントにするべきか、どんな対策をとるべきかを整理してお伝えさせていただきます。
1.2026年度 診療報酬改定の基本方針
2.全医療機関共通項目の改定
3.診療報酬改定のポイント:入院、リハビリ、外来、在宅、精神科
4.その他個別項目
5.診療報酬改定を踏まえた医療機関別の戦略方針
6.質疑応答/名刺交換


1995年 東京大学教養学部基礎科学科第二卒業、1997年 東京大学大学院総合文化研究科修士課程修了。
1997年 マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとして、データベース・マーケティングとビジネス・プロセス・リデザインを専門とした後、2000年 (株)メディヴァ創業。現在、200か所以上の病院、150か所以上のクリニック新規開業・経営支援、50か所以上の介護施設戦略策定、経営再生を手がけ、コンサルティング部門のリーダーをつとめる。最近では、医療機関の健全経営・経営再生をテーマに、複数の医療機関(中小規模病院、診療所)の再生実務に取り組み実績をあげつつ、新棟建築や組織体制作り、企業と医療機関の連携、介護事業展開支援等、ヘルスケア全般に幅広い領域のコンサルティングを行っている。
著書:「診療所経営の教科書」「病院経営の教科書」「医業承継の教科書」医事新報社、「医業経営を“最適化”させる36メソッド」医学通信社

株式会社メディヴァ コンサルティング事業部 マネージャー。慶應義塾大学大学院健康マネジメント学修士。
聖路加国際病院 事業管理部、京セラコミュニケーションシステム医療・介護コンサルティング事業部、機能強化型在宅療養支援診療所の事務長を経て、現職。
在宅医療を軸に診療所運営や開業支援の他、地域医療構想や在宅医療の普及・推進等、医療提供体制に関する事業を担当。
