SSK 株式会社 新社会システム総合研究所

会場受講/ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)

医療・介護現場が変わる!
生成AI実践活用術

〜バックオフィスから臨床現場まで、先進事例に学ぶ効率化の秘訣〜

No.
S25526
会 場
SSK セミナールーム
東京都港区西新橋2-6-2
ザイマックス西新橋ビル4F
開催日
2025年12月 8日(月) 13:00~15:00
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受講料
1名につき 33,660円(税込)
同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)
備 考
事前に、セミナー講師へのご期待、ご要望、ご質問をお受けしております。
可能な限り講義に盛り込んでいただきますので
お申込フォームの質問欄を是非ご活用ください。


■ライブ配信について
<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
   お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
<1>開催日より3〜5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
   視聴用URLをお送り致します。
<3>動画は公開日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

※会場又はライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
 1名につき、追加料金11,000円(税込)で承ります。
 ご希望の場合は備考欄に「
アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。
 複数名でお申込の際は、アーカイブ配信追加受講者様の各ご芳名を備考欄に
 追記をお願い致します。

会場受講以外の受講方法について詳しくはこちらをご確認下さい。

申込フォーム
パンフレット よくあるご質問

12月 8日(月)

医療・介護現場が変わる!
生成AI実践活用術

東日本税理士法人
代表社員 所長
長 英一郎(おさ えいいちろう) 氏

13:00~15:00

医療・介護業界でも生成AIの活用が急速に進んでいます。本講演では、全国の医療機関・介護施設での実践事例をもとに、バックオフィス業務の効率化から臨床現場での具体的活用法まで、現場ですぐに使えるノウハウを紹介します。厚生労働省ガイドラインに準拠した安全な運用方法、コスト削減効果、そして導入から横展開までの成功パターンを詳しく解説。「AIは難しそう」「セキュリティが心配」という不安を解消し、明日から始められる実践的な活用術をお伝えします。

1.なぜ今、医療・介護現場で生成AIなのか
  ・人手不足と業務効率化の現実
  ・先進施設が実現している経営効果
  ・弁護士・税理士費用削減の具体例

2.安心・安全な導入のための必須知識
  ・厚生労働省ガイドライン2025年版のポイント解説
  ・医療情報を扱う際のセキュリティ対策
  ・オンプレミス環境での活用選択肢

3.バックオフィス業務革新の実践事例
  ・財務分析・診療報酬改定資料の音声化活用
  ・議事録作成・プレゼン資料自動生成
  ・求人票作成・SNS運用の自動化

4.臨床現場での活用法
  ・褥瘡写真AI判定・音声入力システム
  ・献立表作成・退院サマリー作成支援

5.導入から横展開まで〜失敗しない実装戦略
  ・少人数チームから始める段階的導入法
  ・継続的活用のための実例発表会

6.質疑応答/名刺交換

長 英一郎(おさ えいいちろう) 氏
公認会計士 税理士/診療報酬請求事務能力認定試験有資格者/医療経営士1級合格 介護福祉経営士1級合格
1997年 中央大学商学部会計学科卒業/2000年 公認会計士・税理士長隆事務所(東日本税理士法人)入所
2003年 公認会計士第2次試験合格/2007年 公認会計士登録/2012年 東日本税理士法人社員(パートナー)就任
2014年 多摩大学院客員教授就任(2018年退任)/2016年 東日本税理士法人代表社員 所長 就任
2018年 中央大学大学院講師(2020年退任)、学研ホールディングス社外監査役(2022年退任)
コロナ前は、定期的に病院・介護施設の見学体験を行い、最新事例を提供する。クライアント病院には、患者視点をふまえた医療経営のアドバイスを行う。コロナ禍で「医療経営オンラインサロン」を開講し、月2回ほどオンライン勉強会を実施。YouTubeのチャンネル登録者は4,000人を超える。
趣味は海外病院視察。訪問国は、米国、ドイツ、インドネシア、インド、シンガポールなど。
【著書】
「医療のための生成AI実践ガイド」(日本医学出版 2024年9月)
「病院・診療所・介護施設向け ChatGPT実践ガイド」(日本医学出版 2023年8月)
「なるほど、なっとく医療経営Q&A50」(日本医療企画 2018年6月)
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