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【モビリティ社会の方向性】
〜エネルギー情勢と市場の地域差、BEV・エンジン・SDV・自動運転の変化を読み解く〜
10月22日(木)
一般社団法人日本自動車部品工業会 技術顧問
古野 志健男（ふるの しげお） 氏
2026年2月の米国・イスラエルによるイラン攻撃でホルムズ海峡が事実上閉鎖され、原油・ナフサ等石油製品の価格高騰と燃料不足が世界経済を直撃した。再生可能エネルギー（再エネ）が普及する一方、世界が今なお原油に大きく依存しているというエネルギー危機の現実が浮き彫りとなった。
これを機にBEVの価値が改めて見直され、市場の地域差が鮮明になっている。欧州・日本・東南アジアでは拡大する一方、米国では縮小が続く。中国ではREEVも伸長し、余剰再エネの活用に向けた水素社会への動きも加速している。
また、AIやSoCの進化により、クルマの価値はハードからソフトへ移り、SDV・自動運転の開発が急速に進んでいる。一方で、技術先行への懸念もある。
本講演では、これらの変化を整理し、エネルギーを含む今後のモビリティ社会を展望する。
１．世界のエネルギー情勢や政策の変化点
２．世界自動車市場変化に伴う自動車メーカーの最新戦略
３．SDV/自動運転の今後 （V2X、MaaS）
４．エンジンの逆襲（DHE、水素エンジン）
５．燃料電池車FCEVの行方
６．今後のモビリティ社会の方向性
７．質疑応答／名刺交換
1982年 豊橋技術科学大学電気電子工学専攻修了。同年トヨタ自動車工業（現・トヨタ自動車）入社。東富士研究所配属後、エンジン先行開発部門にて30年間従事。2005年 エンジン先行開発部部長に就任。2012年 日本自動車部品総合研究所（現・SOKEN）に転籍し常務、2013年 同社専務、2020年 エグゼクティブフェロー、2025年 顧問、現在に至る。
2014年〜2019年 内閣府SIP革新的燃焼技術サブプログラムディレクター。2013年〜2020年 国立豊橋技術科学大学経営協議会委員。2018年〜 日本自動車部品工業会技術顧問。2019年〜2025年 日経クロステックコラムライター。2022年 三重県脱炭素社会推進検討会議有識者委員。2025年〜2026年 特許庁令和７年度特許出願技術動向調査委員会有識者委員。2025年〜 経済産業省 令和7年度GO-Tech事業推進員会有識者委員。
