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疾病構造の変化と病院経営- 地域ニーズを踏まえた病床稼働率改善のポイント -
9月15日(火)
株式会社Ｓｏｃｉａｌ Ｃａｐｉｔａｌ 取締役会長
九州大学 名誉教授
馬場園 明（ばばぞの あきら） 氏
２０２５年１２月の医療法改正を受け、厚生労働省の検討会新たな地域医療構想の指針となる報告書を取りまとめた。高齢人口がピークとなる２０４０年に向けた医療提供体制の全体を最適化する取り組みにおいては、必要病床数の推計や病床報告は「高度急性期」「急性期」「包括期」「慢性期」の４つの機能に区分される。今後、患者さんの年齢構成と疾病構造は大きく変化していくことに対応し、「高度急性期」「急性期」は絞り込まれ、「包括期」は高齢の急性期患者に治療と早期リハビリテーションを行う機能が求められる。そこで、地域ニーズを踏まえた病床稼働率改善のポイントについて考えてみたい。
１．２０４０年問題
２．新たな地域医療構想
３．医療機関機能
４．疾病構造の変化
５．高齢者救急
６．かかりつけ医機能
７．質疑応答
１９５９年鹿児島県生まれ。１９８４年九州大学医学部卒業（医学士）、１９８６年沖縄県立中部病院内科研修修了、１９９０年岡山大学医学研究科社会医学系衛生学修了（医学博士）、１９９３年ペンシルバニア大学大学院修士課程修了（臨床疫学修士）、岡山大学医学部講師、九州大学健康科学センター助教授、２００５年九州大学大学院医学研究院医療経営・管理学講座教授を経て２０２４年九州大学名誉教授。
現在、（株）Ｓｏｃｉａｌ Ｃａｐｉｔａｌ 取締役会長、福岡県後期高齢者医療検討委員会会長、福岡市地域包括ケアシステム推進会議委員、地方独立行政法人筑後市立病院理事。
