SSK 株式会社 新社会システム総合研究所

会場受講/ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)

米国のAI×エネルギー最適化と勘所

-AIが効く具体的な主要領域と日本での実装-

No.
S26261
会 場
SSK セミナールーム
東京都港区西新橋2-6-2
ザイマックス西新橋ビル4F
開催日
2026年 5月27日(水) 13:00~16:00
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受講料
1名につき 40,700円(税込・レポート代込)
同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 33,000円(税込・レポート代込)
備 考
※プレミアム会員様はレポート代(7,700円)がかかります。

<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
   お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
<1>開催日より3〜5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
   視聴用URLをお送り致します。
<3>動画は公開日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

※会場又はライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
 追加料金22,000円(税込)で承ります。
 ご希望の場合は備考欄に「
アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。
※複数名でお申込の際は、アーカイブ配信追加受講者様の各ご芳名を備考欄に
 追記をお願い致します。

会場受講以外の受講方法について詳しくはこちらをご確認下さい。

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パンフレット よくあるご質問

5月27日(水)

米国のAI×エネルギー最適化と勘所

クリーンエネルギー研究所 代表
阪口 幸雄(さかぐち ゆきお) 氏

13:00~16:00

経産省が「AI×省エネ指針」とEMS補助金制度を公表したが、AIは単なる省エネツールではなく、電力・水・設備といった制約の中で全体最適を実現する中核技術として位置づけられている。
本セミナーでは、AIを活用したエネルギー最適化の最新動向と、その背景にある構造変化を整理し、空調・電力・生産・設備運用といった主要領域について、どこで実際に効果が出ているのかを具体的に解説する。また、AI導入が成立する条件と、効果が出ないケースの違いを現場レベルで明らかにする。
先行する米国事例をもとに、「設計段階からの最適化」と「運用最適化」の違いを整理し、設備(構造)とAI(制御)の関係を分解することで、投資すべきポイントを明確にする。さらに、エネルギーコスト削減にとどまらず、電力制約対応・設備稼働率向上・省人化といったビジネス価値を提示する。日本企業にとって応用可能な領域を抽出し、小規模から始める現実的な導入ステップを示す。リアルタイム最適化の実装方法、データ基盤の考え方、ベンダー選定のポイント、投資対効果と回収期間の目安についても解説する。あわせて、導入後に効果を維持するための運用体制を整理する。
日本の補助金制度の活用方法にも触れつつ、それを入口として持続的な価値創出につなげるための考え方を提示する。最終的に、エネルギーを起点とした経営改革の方向性と、日本企業の現実的な戦略を示す。

1.米国の全体像と基本構造
 (1)米国におけるAI×エネルギーの全体像
 (2)なぜ今「省エネ」ではなく「最適化」なのか
 (3)AIが適用されている主要領域(空調・電力・生産)
 (4)AIが効く領域・効かない領域
 (5)設備(構造)とAI(制御)の関係
2.具体的な適用領域と技術
 (1)空調・冷暖房・ユーティリティ最適化
 (2)電力ピーク・負荷制御
 (3)生産スケジューリング最適化
 (4)物流・運輸・燃料最適化
 (5)リアルタイム制御の実装方法
 (6)データ基盤とセンサー設計
3.日本での実装と補助金活用
 (1)日本の補助金の活用方法
 (2)補助金申請に使えるロジック
 (3)導入後の運用体制
 (4)日本企業の現実的戦略
4.質疑応答/名刺交換

  ※プログラムは最新状況に応じて変更する場合があります

阪口 幸雄(さかぐち ゆきお) 氏
シリコンバレー在住の著名コンサルタント。米国のクリーンエネルギーと、日本のビジネスへの影響にフォーカスしたコンサルタント会社の代表をつとめる。シリコンバレーを中心に、エネルギー問題の定点観測を長期間行い、今後の動向と日本企業の対応についてのきわめて明解なビジョンを持つ。専門分野は、データセンターの電力問題、エネルギー貯蔵、発送電分離、デマンドレスポンス、分散電源、太陽光発電、水素発電、電気自動車、等。
日本の大手エネルギー企業、日本政府機関、大学等のアドバイザーを多数務める。
シリコンバレーに40年在住。日立(日本と米国)にて17年間最先端の半導体の開発に携わったあと、そのビジネス経験や物性の知識を活用すべくエネルギー分野に。
調査レポート 『日米のデータセンター ビジネスと技術の最新動向2025』
https://www.ssk21.co.jp/R0000103.php?gpage=07V0005
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