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【緊迫する中東情勢とエネルギー市場の行方】
〜シナリオ別に読み解く日本企業への影響と求められる資源調達・コスト戦略〜
5月28日(木)
株式会社日本総合研究所 調査部 研究員
栂野 裕貴（とがの ゆうき） 氏
米国・イスラエルとイランの戦闘が続いている。中東情勢の緊迫化は、すでにエネルギー市場を大きく揺らし、世界や日本の経済、企業活動に悪影響を及ぼす。
本講演では、イラン情勢や原油・ガス市場の最新動向を確認したうえで、今後想定される複数のシナリオを提示し、各シナリオで想定される原油・ガス市場の展望やマクロ経済の見通し、日本企業に生じる影響を解説する。日本政府に求められる政策対応に加え、日本企業に迫られる資源調達・コスト対応に関する戦略の見直しについても論じる。
１．イラン情勢の現状整理
２．原油・ガス市場の動向
３．今後想定されるシナリオ
（１）原油・ガス市場の展望
（２）マクロ経済（世界・日本）の見通し
（３）日本企業に生じる影響
４．日本政府に求められる政策対応
５．日本企業に迫られる戦略転換
６．質疑応答／名刺交換
東京大学法学部、同公共政策大学院を修了後、2021年に日本総合研究所入社。調査部にて、欧米経済・政治情勢の分析を担当した後、2023年からエネルギー分野の調査研究を担当。2024年に公益社団法人日本経済研究センターに出向したほか、2025年にカリフォルニア大学サンディエゴ校（UCSD）に客員研究員として派遣（米国に滞在）。2026年1月に帰任し、現在は原油市場を中心とするエネルギー動向の調査やエネルギー政策の研究に従事。
