会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信(２週間、何度でもご視聴可）
選択肢広がるペロブスカイトの開発動向〜新施工法でコスト低下、ビルや風車にも設置〜
9月26日(金)
公益財団法人自然エネルギー財団
上級研究員
尾身 悠一郎（おみ ゆういちろう） 氏
第7次エネルギー基本計画において政府は2040年までにペロブスカイト太陽電池を20GW導入するという目標を立てた。
これを受けた国内の各メーカーは全国で実証実験を開始している。その内容は、建築物の屋根や壁面への設置、交通インフラや発電所などへの設置、住宅用建材との一体型など多岐に渡る。ペロブスカイトの課題である耐久性やコストの問題を克服するため、新たな施工方法の実証実験や耐久性の向上につながる技術開発を進める動きもある。
国内におけるペロブスカイトの実証実験の最新動向を概観し、早期の社会実装を実現するために必要な課題を整理する。
１．工場や駅、風車や窓で実証実験がスタート
・耐荷重の低い屋根、倉庫やビルの壁面への設置
・空港や風力発電所などインフラ設備への設置
・窓・バルコニー・瓦など建材一体型
２．コストと耐久性の課題克服に向けた新施工法とバリアフィルムの開発
・ペロブスカイトの課題
・施工コストを低下させる新たな施工方法の開発と実証実験
・耐久性向上に寄与するバリアフィルムの開発
３．法整備と生産支援の拡大で社会実装の早期実現へ
・行政による導入目標の設定
・施工方法ごとの法的課題
・新たな施工方法の開発や生産設備への支援拡充
４．質疑応答／名刺交換
2024年より自然エネルギー財団に入職。財団では太陽光に関する調査チームに所属し、ペロブスカイト太陽電池の開発動向や自治体における太陽光発電の普及策について研究。2022年 一橋大学院法学研究科後期博士課程修了（法学博士）。専門は米国外交史。2022年には一橋大学特任講師として国際関係と気候危機の歴史に関する講義を行う。同年から国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが事務局を担う任意団体「ゼロエミッションを実現する会」において、自治体に対して太陽光パネル設置義務化、高い断熱等級の設定、2030年までの温室効果ガス削減目標の引き上げを求める活動に取り組む。自然エネルギー財団では、主に太陽光発電の拡大にむけた調査研究を担当。
