SSK 株式会社 新社会システム総合研究所

ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)
【2024年の先を読み、映像メディアの変革に備える】

激変の放送・動画配信市場2024

〜国内外の市場見通しと革新技術との融合で求められる展開戦略〜

No.
S24250
会 場
会場受講はございません

開催日
2024年 5月21日(火) 13:00~15:30
詳しく見る
受講料
1名につき 33,000円(税込)
同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)
備 考
事前に、セミナー講師へのご期待、ご要望、ご質問をお受けしております。
可能な限り講義に盛り込んでいただきますので
お申込フォームの質問欄を是非ご活用ください。


■ライブ配信について
<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
   お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
<1>開催日より3〜5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
   視聴用URLをお送り致します。
<3>動画は配信日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

※ライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
 1名につき追加料金11,000円(税込)で承ります。
 ご希望の場合は備考欄に「
アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。
 複数名でお申込の際は、アーカイブ配信追加受講者様の各ご芳名を備考欄に
 追記をお願い致します。

会場受講以外の受講方法について詳しくはこちらをご確認下さい。

申込フォーム
パンフレット よくあるご質問

5月21日(火)

Ⅰ.激変する放送・メディア業界
-放送・動画配信サービスの現状と将来見通し-

株式会社野村総合研究所
ICT・コンテンツ産業コンサルティング部
プリンシパル
山口 毅(やまぐち たけし) 氏

13:00~14:10

新型コロナウィルスに端を発した行動制限や外出自粛で大きく変わったメディア接触習慣は、Withコロナ・Afterコロナの時代に突入しても、その影響は残り続けている。生活者はプラットフォームや端末を選択し、自分のスタイルで、自由にコンテンツを視聴するようになった。テレビ(受像機)上では、様々なプレイヤーによる競争がますます激化しており、海外で起きたことと同様のことが日本でも起きつつある。本講演では市場動向、生活者動向、ドラスティックな変化が起きている米国等の海外動向を踏まえ、市場の将来見通しを考察する。

1.放送・動画配信サービス市場やステークホルダーの動向
2.生活者のメディア接触動向
3.放送・動画配信サービスを取り巻く環境の変化
4.Withコロナ・Afterコロナの時代の放送・動画配信サービスの見通し
5.質疑応答

Ⅱ.放送・動画配信の展開戦略2024
-根底的な変化に直面する映像メディアの現状分析-

東京医科歯科大学 特任教授
辻 泰明(つじ やすあき) 氏

14:20~15:30

インターネットによる映像コンテンツの包含が進展し、放送と動画配信は不即不離の体制となった。その一方で、生成AIが急速に発達し、より根底的な変革が映像メディアの基盤を揺るがしつつある。打ち続く変化に対して、求められる展開戦略とはどのようなものか。放送と動画配信の最新状勢を具体例に即して分析し、今後の動向を展望する。

1.2024年の現況=放送と動画配信の最新動向
2.生成AIがもたらす映像メディアの地殻変動
3.新たな局面における展開戦略のあり方
4.今後の展望=映像コミュニケーションの近未来
5.質疑応答

山口 毅(やまぐち たけし) 氏
放送・メディア業界、通信業界における事業戦略・サービス戦略立案、マーケティング戦略立案などの調査・コンサルティング業務に従事。近年は放送・コンテンツ分野を中心に活動している。CMA。主な共著書に、『ITナビゲーター(2005〜2024)』、『2015年のIDビジネス』、『提言!地域産業再構築』等。
辻 泰明(つじ やすあき) 氏
東京大学文学部卒。博士(情報学)。日本放送協会ドラマ部、スペシャル番組部、教養番組部などでディレクター、プロデューサーとして番組制作に従事。主な担当番組は、『NHK スペシャル映像の世紀』、『ドキュメンタリードラマ 宮沢賢治・銀河の旅びと』、『その時歴史が動いた』など。編成局に異動後、放送・通信連携サービス、モバイルコンテンツ開発、オンデマンド配信業務などを担当。 2015年より筑波大学教授。2023年より現職。著書に、『映像メディア論』、『昭和期放送メディア論』、『インターネット動画メディア論』、『映像アーカイブ論』、『平成期放送メディア論』ほかがある。
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