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【映像配信ビジネス最前線】
〜先行する米・中・韓の最新動向とコンテンツ市場の変革〜
6月 9日(水) 終了済
株式会社情報通信総合研究所 ICTリサーチ・コンサルティング部 研究員
船津 宏輝（ふなつ ひろき） 氏
2020年3月の国内における5Gの商用サービス開始は、様々な産業に影響を与えています。通信との融合が進む放送・メディア業界や、ストリーミングサービスやスポーツのライブ中継等の映像配信も大きく変わっていくでしょう。
本講義では、国内の放送・メディアや映像配信ビジネスに起きている変化について説明し、5Gを活用した新たな映像配信の取り組みをご紹介いたします。
１．5Gとは？
２．国内における映像配信の現状
３．5Gで変わる映像配信と国内での取り組み
４．映像配信ビジネスの今後
５．質疑応答／名刺交換
一般財団法人マルチメディア振興センター ICTリサーチ＆コンサルティング部
シニア・リサーチディレクター
三澤 かおり（みさわ かおり） 氏
一般財団法人マルチメディア振興センター ICTリサーチ＆コンサルティング部
シニア・リサーチャー
裘 春暉（きゅう しゅんき） 氏
一般財団法人マルチメディア振興センター ICTリサーチ＆コンサルティング部
チーフ・リサーチャー
米谷 南海（よねたに なみ） 氏
世界的に5Gで先行する米国・韓国・中国の三市場で、5G時代に対応すべく映像メディア分野でどのような動きが起きているのか、各国の特徴を捉え、比較しながら大局的なトレンドを整理する。映像メディアサービス分野の5G活用の現状も紹介する。各国の映像メディア市場は5G時代を見据え、現在大規模再編の只中にあることで共通しているが、再編の背景にはそれぞれ異なる事情を抱えている。
さらに、各国映像メディア市場では程度の差こそあるものの、既存放送プラットフォームから動画配信サービス（OTT）への主役交代が進みつつある。三市場の主な加入型定額課金モデルのOTTサービス最新動向についても整理する。
１．米韓中の5Gの進捗状況
２．各国映像メディア市場の比較 -日本との違い-
３．米国のメディア市場現状、動画配信サービス動向、5G活用状況
-OTT勢力拡大を巡る放送事業者の対抗策とOTT規制議論-
４．韓国のメディア市場現状、動画配信サービス動向、5G活用状況
-対Netflixで進むメディア市場再編と国内OTT促進戦略-
５．中国のメディア市場現状、動画配信サービス動向、5G活用状況
-政府の後押しと放送事業者の主導による5Gの進展-
６．質疑応答／名刺交換
株式会社LivePark 代表取締役社長
安藤 聖泰（あんどう きよやす） 氏
エンタメ/コンテンツ業界の大きな変化は、スタンドアロン型5Gによる変化を待つことなく、新型コロナの感染拡大により否応なく進むことになったが、アフターコロナを視野に改めて5G時代を視野にした変化が起きつつある。「リアルイベントをただライブ動画で配信するだけ」「地上波の映像をただスマホに流すだけ」ではない、新たなビジネスモデルやユーザー体験を模索する動きも出てきている。本講義では、コロナ禍で取り組むこれら新しい動きについてご紹介する。
１．5G時代主流となるインタラクティブ/リアルタイムコミュニケーションと動画メディア
２．3m→30cm→3cm→3mm→？デバイスの進化とインタラクティブコンテンツの進化
３．コロナ禍を経て変革した視聴者・消費者の生活様式
４．地上波同時配信時代の地方創生とビジネスモデル
５．質疑応答／名刺交換
大手自動車部品メーカー、公立高校教員を経て、2020年4月より現職。放送・メディア業界、スマートシティ、教育、eスポーツや国内外の通信・モバイルの市場動向に関する調査・研究業務に従事。
韓国を中心とする諸外国の情報通信政策・市場動向に関する調査研究に従事し、各種講演や記事寄稿等も活動中。
中国を中心とする諸外国の情報通信政策・市場動向に関する調査研究に従事し、ICT分野に特化した中国語のネイティブ・スピーカーとして、講演や記事寄稿等も活動中。
放送産業やメディア産業を専門分野としながら、北米や中東の情報通信政策・市場動向に関する調査研究にも従事。
1997年、日本テレビ放送網株式会社入社。地上デジタル放送、ワンセグ放送の立ち上げやインターネット関連サービスの企画を始めとする放送通信連携サービスに携わる。2010年から動画配信サービスやSNSを活用した企画などを複数実施。同年、IT情報番組iCon(アイコン)のプロデューサー。
2012年3月 同番組を通じ、新しいソーシャルテレビ視聴サービス「JoinTV（ジョインティービー）」を立ち上げる。
2015年5月 日本テレビ及びバスキュールによる合弁会社である株式会社HAROiDを立ち上げ、代表取締役社長に就任。
2019年8月 HAROiDのテレビ視聴データ部門を分社化、株式会社TVerへ株式譲渡し、新たに株式会社LiveParkを設立。代表取締役社長に就任。同年10月に5G時代の新しいエンタテインメントを目指すLIVEPARKサービスをリリース。
コロナ禍にてリアルなイベントが中止になる中、それら事業者をサポートしながら、お笑い、歌舞伎、2.5次元俳優、音楽ライブ、VTuberなどのインタラクティブライブ配信を実施。現在はアフターコロナを視野に、地上波TV同時配信施策や、エンタテインメントとコマースを組み合わせたライブコマースなどのライブ配信などに取り組んでいる。
