ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)
医療データの分析・利活用から見る〜2026年度診療報酬改定から2040年に向けた新たな地域医療構想〜

2月24日(火)
国際医療福祉大学大学院 医学研究科 教授
赤坂心理・医療福祉マネジメント学部
医療マネジメント学科 学科長
石川 ベンジャミン 光一(いしかわ べんじゃみん こういち) 氏
当初の地域医療構想が目標としていた2025年を超えて、我が国では2040年に向けて新たな地域医療構想の策定が始まる。今後、各医療機関は4つの医療機関機能を主軸として自院の役割を評価し、地域の人口規模に応じた持続可能な医療提供体制の構築を目指すことが必要となる。本講演では各種のオープンデータを利用して自院の医療機関機能を検証し、将来の目標設定につなげる方法について解説する。
1.新たな地域医療構想と医療機関機能に向けた検討
2.病床機能報告に見る医師数と救急への対応状況
3.DPC調査結果に見る傷病別の診療実績と医療機関機能
4.将来の需要推計を考慮した診療目標の設定
5.質疑応答
社会医療法人大阪国際メディカル&サイエンスセンター
大阪けいさつ病院 事務部長
小前 貴志(こまえ たかし) 氏
物価高騰等の影響により多くの病院が赤字病院に転落する中、大阪けいさつ病院が経営安定のために、新患者獲得を目標として取り組み続ける内容についてご紹介する。
1.効率的患者受入体制作り(地域紹介、救急患者)への取り組み等
2.早期転院等、効率的病床運営の取り組み
3.経営企画課による「幹部に伝わる資料」について
4.データ分析の重要性について
5.質疑応答


1995年 東京大学大学院医学系研究科保健学専攻博士課程修了後、国立がんセンター研究所に採用/2004年 がん予防・検診研究センター情報研究部主任研究官/2006年 がん対策情報センター情報システム管理課システム開発室長/2011年 がん統計研究部がん医療費調査室長/2016年 社会と健康研究センター 臨床経済研究室長を経て、2018年4月より現職。DPC個票データを利用したミクロな診療プロセス分析から各種のオープンデータを活用したマクロな医療機関機能の分析までデータに基づく医療の透明化を実現し、将来にわたり持続可能な医療提供体制を構築するための研究に取り組んでいる。
東京都:地域医療構想調整部会・医療費適正化計画委員会委員/横浜市:保健医療協議会委員/日本病院会:医療政策委員会特別委員/厚生労働科学研究DPC研究班コアメンバー
Tableau Publicでの情報提供:https://public.tableau.com/app/profile/kbishikawa/vizzes#!/

1996年 大阪けいさつ病院入職 医事課等経験/2003年 入院センター係長 病床管理担当/2012年 企画調整課長 各種執行部会議等担当/2014年 事務次長 経営企画部門担当/2024年 社会医療法人 大阪国際メディカル&サイエンスセンター 大阪けいさつ病院 事務部長
