会場受講／ライブ配信／アーカイブ配信(２週間、何度でもご視聴可）
世界の動向を踏まえた日本のエネルギー政策と水素の可能性〜水素は普及するのか？脱炭素に資する効果的な使い方とは〜
12月10日(水)
公益財団法人自然エネルギー財団
気候変動グループ 上級研究員
石原 寿和（いしはら としかず） 氏
世界では、発電分野における再エネの導入拡大による電源の脱炭素化が急速に進む中、電化では対応できない産業分野の熱利用を中心に、水素への期待が高まっている。また、日本では水素社会推進法が成立し、水素調達と拠点整備のための大規模な支援事業が動き出した。一方、世界では先行していた欧州での減速、米国における政策転換など、その実現には不透明な状況も発生している。
このような世界の動向を踏まえ、日本のエネルギー政策における水素の位置づけと役割について、その課題を踏まえた上で、今後の可能性を展望する。
１．日本のエネルギー政策における水素の位置づけ
（１）水素基本戦略
（２）第7次エネルギー基本計画
（３）水素社会推進法
２．海外の動向
（１）水素製造
（２）水素利用
（３）各国の状況（欧州、米国）
３．日本の水素の可能性
（１）水素調達（輸入、国産）
（２）水素利用（発電、産業、運輸）
（３）派生燃料（アンモニア、合成メタン）
４．課題と対応
（１）調達コスト（製造、輸送）
（２）環境適合性（GHG排出量）
５．まとめと展望
（１）繰り返し訪れる水素の波
（２）着実に進めるには
６．質疑応答／名刺交換
2021年に自然エネルギー財団に参加。財団では、重化学工業のカーボンニュートラルや水素戦略に関する調査研究などを担当。1982年より三洋電機にて、ムーンライトプロジェクトにおける高負荷低公害燃焼器の開発や、フロンを用いない熱駆動型ヒートポンプ、CO2冷媒を用いたヒートポンプ給湯機や冷凍システムの研究開発に従事。2012年、NEDOにて産業・民生分野の省エネルギー技術に関するプロジェクト管理や、公募事業の運営を担当。2015年からは、パナソニックにて将来の脱炭素化と資源循環社会を想定した、エネルギー分野に関する中長期テーマの企画業務を行う。1982年九州大学大学院総合理工学研究科（現：総合理工学府）エネルギー変換工学専攻修了。技術士（機械部門）、エネルギー管理士。
