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【100年に一度の大変革は、自動車産業をどう変えるか？】
6月20日(木)
株式会社INCJ 代表取締役会長／CEO
（元日産自動車 代表取締役副会長）
志賀 俊之（しが としゆき） 氏
自動車産業でCASEと呼ばれる100年に1度の大変革が起こっている。それは単に、つながるクルマや自動運転の普及、内燃機関がバッテリーとモーターに変わるクルマの機能や構造の変化だけではない。
OTAやSDVによって、全く新しいモビリティライフを提供する。クルマを所有するという概念を変え、販売やアフターサービスの在り方を変え、収益源も変えていく。何よりも、これまでOEMを頂点とした産業構造さえも変えるだろう。
今、世界中で進むEVシフトは、そうした大変革のメインストリームである。EVシフトに出遅れるということは、そうした大きな変化から取り残されることをも意味する。
１．世界自動車市場でのEVシフトの背景と今後の見通し
２．ソフトウエア（OTA、SDV）がクルマの価値を変える
３．新しいモビリティ社会は、自動車産業の構造そのものも変える
４．日本の自動車産業はEV、ソフトウエアの進化に追いつけるか？
５．100年に一度の大変革をチャンスに変えるため、今から取り組むべきこと
６．質疑応答／名刺交換
和歌山市生まれ、大阪府立大学卒業後、1976年 日産自動車に入社。主にアジア営業を担当し、1991年から約6年インドネシアに駐在。1999年 ルノーとのアライアンス締結に関わり、企画室長及びアライアンス推進室長を兼務。現場とのパイプ役として、日産リバイバルプランの立案・実行に参画し、2000年46歳で常務執行役員に抜擢された。新興市場、特に中国進出で成果を上げ、2005年4月から2013年11月代表取締役副会長に就任するまで、最高執行責任者（COO）を務めた。
2015年6月官民ファンド株式会社産業革新機構（現 INCJ）代表取締役会長に就任し、現在に至る。INCJでは、新しい技術やビジネスモデルを提案するスタートアップ企業を積極的に支援し、オープンイノベーションを通じて、新しい産業の創出・育成を目指している。
