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2022年診療報酬改定を読み解く
2月 4日(金) 終了済
株式会社メディヴァ
取締役 コンサルティング事業部長
小松 大介(こまつ だいすけ) 氏
株式会社メディヴァ
コンサルティング事業部 シニアマネージャー
医療法人社団プラタナス 桜新町アーバンクリニック
在宅医療部 事務長
国際医療福祉大学大学院 非常勤講師
村上 典由(むらかみ のりよし) 氏
2022年2月には改定の内容が明らかになります。今回の重点課題は「新型コロナウイルス感染症にも対応できる医療提供体制の構築」ですが、それに限らず感染対策、入院基本料の施設基準、かかりつけ医機能、在宅医療の拡張が議論されています。またオンライン診療は次のステージに向かい、不妊治療の保険適用と言った動きも加わります。
新型コロナウイルスによって国民の受療行動が変わる中、病院・クリニックが採るべき戦略とは。明らかになった診療報酬改定の詳細を解説するとともに、今後の病院(入院)と診療所(外来・在宅医療)の経営戦略について具体的に紹介していきます。
1.2022年度診療報酬改定に向けた議論の流れ
2.診療報酬改定の基本方針
3.全医療機関共通項目の改定(感染症、働き方改革等)
4.病院に関する診療報酬改定のポイント:入院、リハビリ、精神科
5.診療所に関する診療報酬改定のポイント:外来、在宅
6.その他個別項目
7.診療報酬改定を踏まえた医療機関別の戦略方針
8.質疑応答
マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとしてデータベース・マーケティングとビジネス・プロセス・リデザインを専門とした後、(株)メディヴァを創業。取締役就任、コンサルティング事業部長。
現在、200ヶ所以上のクリニック新規開業支援・運営支援、300ヶ所以上の病院、50ヶ所以上の介護施設コンサルティング経験を生かし、コンサルティング部門のリーダーをつとめる。
主な著書:「診療所経営の教科書」医事新報社、「病院経営の教科書」医事新報社、「医業承継の教科書」医事新報社、「医業経営を“最適化”させる38メソッド」医学通信社 他
兵庫県出身。2009年に株式会社メディヴァに参画。在宅医療の分野を中心に医療機関等の支援を行なっている。
在宅医療・地域包括ケアシステム関連での医療機関支援、製薬会社・医療機器メーカー・不動産事業者の在宅医療・地域包括ケアシステム関連でのコンサルティングなど。医療法人社団プラタナス桜新町アーバンクリニックの事務長を兼務。
著書・執筆「在宅新療0-100」(へるす出版)、「在宅医療経営・実践テキスト」(日経BP社)