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【中東危機で訪れる脱化石燃料社会】
〜ＧＸを加速するエネルギー利用の高度化に迫る〜
6月19日(金)
東京電力リニューアブルパワー（株） 事業開発室 兼
東京電力ホールディングス（株）
エグゼクティブプロデューサー
矢田部 隆志（やたべ たかし） 氏
イランを含む中東情勢の緊迫化を背景に、2026年はエネルギーを取り巻く環境が大きく変動する年となっている。原油の流通量減少によりエネルギー価格の高騰が進む中、これまで進められてきたGX（グリーントランスフォーメーション）による再生可能エネルギーの導入促進に加え、化石エネルギーを前提とした産業構造・社会構造からの転換が本格的な局面を迎えている。こうした課題への対応には、再生可能エネルギーやその他の脱炭素電源による供給対策と、需要側における電化や水素化の推進を一体的に進めることが不可欠である。
2023年に施行された省エネ法では、企業に対してこれらの取組みを具体的なアクションとして実装することが求められており、とりわけ産業・運輸分野では、中期的に最終エネルギー消費の約75％を占める化石燃料の直接利用の電化・水素化が重要なテーマである。これら需要側での取り組みついて概説する。
１．エネルギー政策
２．カーボンニュートラル化に向けた取組み
（１）民生
（２）産業
（３）運輸
３．エネルギーネットワークとレジリエンス向上
４．水素エネルギー
５．まとめ
６．質疑応答／名刺交換
1994 年 東京電力株式会社(現東京電力ホールディングス株式会社)入社。東京電力株式会社並びに財団法人ヒートポンプ・蓄熱センターで電力負荷平準化機器・システムの開発・普及促進や省エネ技術であるヒートポンプの普及促進に従事。経済産業省・環境省・NEDOの委員会などの委員にも委嘱される。
2025 年 7 月より現職。現在、主として東京電力グループでのエネルギー利用技術・電化の方策策定に従事。
著書に「図解ヒートポンプ(オーム社)」「カーボンニュートラル実行戦略:電化と水素、アンモニア(エネルギーフォーラム社 共著)」などがある。株式会社やまなしハイドロジェンカンパニーの取締役も兼務。
