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加速するフュージョンエネルギーの
9月 3日(水)
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構
副理事
竹永 秀信（たけなが ひでのぶ） 氏
今年6月に、世界に先駆けた2030年代の発電実証を目指すとともに、フュージョン産業エコシステムの構築に向け、「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」が改定された。
量子科学技術研究開発機構（QST）では、戦略改定を受け、大型国際共同プロジェクトであるITER計画及び同計画を支援・補完する日欧の国際共同プロジェクトであるBA活動を着実に推進するとともに、2030年代の発電実証に向けた原型炉計画の加速案を検討している。フュージョンエネルギー研究開発の現状と展望について報告する。
１．フュージョンエネルギーによる発電の原理と特徴
２．実現への道筋とフュージョンエネルギー・イノベーション戦略
３．ITER計画及びBA活動の進捗
４．原型炉計画の加速検討
５．今後の展望
６．質疑応答／名刺交換
株式会社野村総合研究所 コンサルティング事業本部
ICT・コンテンツ産業コンサルティング部
シニアコンサルタント
蓮本 魁（はすもと かい） 氏
株式会社野村総合研究所 コンサルティング事業本部
経営コンサルティング部 シニアコンサルタント
土生 善昭（はぶ よしあき） 氏
フュージョンエネルギー・イノベーション戦略の改訂や米ビッグテックによる投資や電力供給契約等、近年フュージョンエネルギー領域への注目が高まっている。フュージョンエネルギーに関わる各国の動向や、その課題を紹介した上でフュージョンエネルギーの産業化および産業界への波及効果を解説する。
フュージョンエネルギーの産業化が加速している中で、どのようにフュージョンエネルギーに向き合うべきか、そして来たるエネルギー変革の時代をどう考えるべきか、現役の経営コンサルタントの視点から紐解いていく。
１．フュージョンエネルギーのこれまでと今
（１）なぜ核融合が話題となっているか
（２）核融合の抱える課題とは
（３）多国間連携から企業による競争へ
（４）各国政府の動向と目指す姿
２．フュージョンエネルギーによる産業変革と将来展望
（１）核融合エコシステムの詳細
（２）既存ビジネスへの波及と先進的な取り組み
（３）核融合による産業変革にどう立ち向かっていくか
３．質疑応答／名刺交換
1995年4月 日本原子力研究所 那珂研究所 入所。2002年4月 同研究所 副主任研究員。2006年7月 日本原子力研究開発機構 核融合研究開発部門 主任研究員。2012年1月 同部門 研究開発推進室 室長代理。2014年4月 同部門 企画調整室 室長代理。2016年4月 量子科学技術研究開発機構 核融合エネルギー研究開発部門 研究企画室 室長代理。2018年4月 同部門 研究企画室長。2019年4月 同機構 経営企画部長。2022年4月 同部門 那珂研究所 副所長。2022年7月 同部門 那珂研究所長。2023年4月 同部門 六ヶ所研究所長。2024年4月 同機構 六ヶ所フュージョンエネルギー研究所長。2025年4月 同機構 副理事。
2015年6月〜2019年3月 文部科学省 科学技術・学術審議会 研究計画・評価分科会 核融合科学技術委員会 原型炉開発総合戦略タスクフォース委員。2023年6月〜2024年3月 文部科学省 核融合の挑戦的な研究の支援の在り方に関する検討会 委員。2024年3月〜 the Board Member of Editors of the journal Nuclear Fusion
新卒で経営コンサルティングを手掛けるピー・アンド・イー・ディレクションズに入社。PEファンド向けのビジネスデューデリジェンスや企業再生を手掛ける。野村総合研究所入社後は、大企業における事業戦略や新規事業開発、官公庁における政策立案・スタートアップ支援等幅広い案件を手掛ける。また、個人的な活動として核融合スタートアップの立ち上げ支援も経験。
大阪大学大学院工学研究科電気電子情報工学専攻修了。在学中、核融合炉のダイバーターにおける水素吸蔵に関する研究を行っており、国際学会にも参加。野村総合研究所入社後は、主に新規事業開発、オープンイノベーション・スタートアップ支援領域において、官民から多数のプロジェクト受注実績があり、スタートアップを核とした核融合産業に関する知見を有する。
