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電力系統安定化の方向性と国内外の動向〜具体的な技術・ソリューションから将来の展望まで網羅的に解説〜
7月29日(火)
東京電力ホールディングス
技術戦略ユニット 技術統括室 プロデューサー
CIGRE Study Committee C1
（Power System Development and Economics）
Japan regular member 兼 国内分科会委員長
八巻 康一郎（やまき こういちろう） 氏
かつて日本では、電力需要の増加に合わせ、電力系統の拡充とともに系統安定化技術を向上させ、電力供給の信頼度向上をより効率的に実現する努力を図ってきた。この文脈において、系統安定化とは、交流系統と同期発電機とで如何に機能分担を図るかに主眼が置かれていた。今日、直流の送変電設備や非同期発電機の割合が増えつつある中、新たな視点での系統安定化を考える時期にきている。
このような日本の電力系統および系統安定化の変遷、ならびに直流・非同期発電機の分野で先行する海外の動向紹介を行いつつ、今後日本が焦点を当てるべき系統安定化の方向性や、そこに向けたあるべき姿などについて詳説する。
１．系統計画と系統安定化の変遷
２．海外動向
３．将来への期待（系統安定化への取組み）
４．将来への期待（新規リソースの利用）
５．期待で終わらせないための取組み
６．質疑応答／名刺交換
日立エナジージャパン（株）
Grid Integration HVDC
Marketing & Sales Manager
西岡 淳（にしおか あつし） 氏
世界ではエネルギー転換（再生可能エネルギーの拡大、電化の進行）は着実に進行している。エネルギー転換にともない電力システムのすべての分野（供給側、需要側、貯蔵側、グリッド）において柔軟性の強化が求められている。
このうち、パワーエレクトロニクス技術を応用した柔軟性強化のソリューション、特にHVDC、STATCOM/enhanced-STATCOM、蓄電池システム等による系統安定化について解説する。また、系統の慣性不足にともなうRoCoF（周波数変化率）の課題や「同期化力」に関する国内外の議論等について解説する。
１．エネルギーシステムの変化と“4つの柔軟性”
２．HVDCの急増とHVDCによる系統の安定化
３．Enhanced-STATCOMによる系統安定化
４．蓄電池による系統安定化
５．低慣性、同期化力、RoCoF、周波数検出について
６．質疑応答／名刺交換
1999年 東京電力 入社。2002年 東京電力 技術部 系統技術グループ。2006年 東京電力 技術部 電力システム計画グループ。2009年 GE Energy PSEC受講＠ニューヨーク州。2010年 東京電力 技術部 スマートグリッド計画グループ。2011年 東京電力 技術部 総合計画グループ。2013年 東京電力 系統運用部 系統運用計画グループ。2014年 広域機関設立準備組合 出向。2015年 電力広域的運営推進機関 出向。2015年 東京電力PG 系統エンジニアリングセンター 計画第一グループ。2017年 東電設計 出向。2019年 東京電力PG 技術統括室 系統計画グループ。2021年 東京電力PG 技術統括室 国際規格調査グループ。2022年 東京電力HD 技術統括室。
2020〜2025年 CIGRE SC C1 国内分科会委員長。
1991年 株式会社日立製作所入社。大みか工場（当時）にて可変速揚水発電所の制御システムの開発に従事。世界最大容量 400 MVA の可変速揚水プロジェクト（72 MVA サイクロコンバータの制御含む）を完遂。
2000年 火力、水力、原子力などに共通の発電制御プラットフォームの開発に従事。2008年 IEC61508 機能安全規格対応の発電所制御システム開発、認証取得。2010年 電力流通事業に従事。監視制御、保護リレー、HVDC、系統安定化システム、スマートグリッドなど電力流通システムをとりまとめ。2015年 日立製作所と ABB（当時）の合弁会社である、日立ABB HVDCテクノロジーズ株式会社の代表取締役会長 兼 CEO に就任。国内 HVDC 事業を現日立エナジー社との協業により推進。飛騨信濃直流連系設備における飛騨変換所 AC/DC フィルタシステムを納入。2019年4月に東清水変電所周波数変換設備増強（600 MW）を受注し、プロジェクトを推進。2020年 日立製作所がABBのパワーグリッド部門（現日立エナジー）を買収。2023年 日立エナジーに移籍し現職。
