SSK 株式会社 新社会システム総合研究所

■ライブ配信 ■アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)
【進むデジタルシフトによる可処分時間の奪い合い】

放送・動画配信の競争戦略2022

〜大変化の渦中に求められる映像コミュニケーション〜

No.
S22022
会 場
会場受講はございません

開催日
2022年 2月24日(木) 14:00~16:30 終了済
詳しく見る
受講料
1名につき 33,200円(税込)
同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)
備 考
■ライブ配信について
<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
   お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
<1>開催日より3〜5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
   視聴用URLをお送り致します。
<3>動画は公開日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。
※ライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
 追加料金11,000円(税込)で承ります。
 ご希望の場合は備考欄に「
アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。

会場受講以外の受講方法について詳しくはこちらをご確認下さい。

2月24日(木) 終了済

Ⅰ.放送・動画配信の国内外市場動向
〜メディア接触の変化と今後の見通し〜

株式会社野村総合研究所
ICTメディアコンサルティング部
上級コンサルタント/プリンシパル
山口 毅(やまぐち たけし) 氏

14:00~15:10

新型コロナウイルス感染症の拡大は、幅広い世代における日常のメディア接触に大きな影響を与えた。在宅時間の拡大に起因して、情報消費やコミュニケーション行動のデジタルシフトが急速に進んだ。さまざまなデバイスを使いこなすひとも増えた。特に“テレビ(受像機)”の活用方法は変化しており、画面上における競争は激しくなっている。放送局間だけではなく、グローバルプラットフォーマ等のネット上のプレイヤーとの競争にシフトしており、時間やお金の獲得合戦がテレビ上でも始まっている。
本講演では、関連ステークホルダーの動向とともに生活者の変化を捉え、主に米国動向も踏まえて、放送や動画配信市場の見通しを考察する。

1.放送・動画配信サービスの現状
2.コロナ禍で変化した生活者のメディア接触
3.主要ステークホルダーの動向
4.サービス・技術、インフラ、デバイスなどの変化
5.ニューノーマル時代の放送・動画配信サービスの見通し
6.質疑応答

Ⅱ.放送・動画配信の展開戦略
〜映像コミュニケーションの未来展望〜

筑波大学 教授(映像メディア論) 博士(情報学)
辻 泰明(つじ やすあき) 氏

15:20~16:30

新型コロナウィルスのパンデミックによって、社会の様相が激変した時代が到来した。映像メディアに新しいサービスやコンテンツが次々に登場して、生活や仕事のあらゆる局面でこれまでにない様態での映像の活用が促進され、テレビからインターネット動画への転換が加速している。
大変化のさなかにおける放送と動画配信には、どのような展開戦略が求められるのか。映像コミュニケーション革命の最新状勢を具体例に即して分析し、今後の動向を展望する。

1.2022年の現況=放送と動画配信の最新動向
2.NetflixとDisneyの角逐
3.韓流ドラマとアニメーション
  ──オリジナルコンテンツの隆盛
4.インターネット動画メディアの特性を活かす展開戦略のあり方
5.今後の展望=映像コミュニケーションの未来
6.質疑応答

山口 毅(やまぐち たけし) 氏
放送・メディア業界、通信業界における事業戦略・サービス戦略立案、マーケティング戦略立案などの調査・コンサルティング業務に従事。近年は放送・コンテンツ分野を中心に活動している。CMA。主な共著書に、『ITナビゲーター(2005〜2022)』、『2015年のIDビジネス』、『提言!地域産業再構築』等。
辻 泰明(つじ やすあき) 氏
東京大学文学部卒。日本放送協会入局後、ドラマ部、スペシャル番組部、教養番組部などでディレクター、プロデューサーとして番組制作に従事。主な担当番組は、『NHKスペシャル映像の世紀』、『その時歴史が動いた』、『ドキュメンタリードラマ 宮澤賢治・銀河の旅びと』など。編成局に異動後、放送・通信連携サービス、モバイルコンテンツ開発、オンデマンド配信業務などを担当。2015年より現職。著書に、『映像メディア論』、『昭和期放送メディア論』、『インターネット動画メディア論』、『映像アーカイブ論』、『平成期放送メディア論』ほかがある。