■ポイント■
・産業用水中ドローンの最新の市場規模と市場展望を掲載
・水中・水上ドローンビジネスにおける最新動向をトピックス別に解説
・安全性向上や コスト削減に貢献する水中ドローン活用の現状と今後を分析
・水中ドローンの役割や効果、プレイヤー、活用シーン、業務活用の課題を整理
・国土交通省や水産庁など、水中ドローンビジネスに関連する省庁の最新動向を整理
・国内外19社の機体・パーツメーカーと製品、サービス提供事業者、関連団体を解説
■概要■
本書は、水中ドローンの定義を明確化し、市場全体の動向と、今後の展望を分析した調査報告書です。
現在、空飛ぶドローンを制御する技術の応用によって生まれた、小型のROV（Remotely Operated Vehicle）が、点検や調査などの用途で使われています。本書では、深度十数mから100m程度の比較的浅い水域において有線で遠隔操縦できる、空中重量100kg程度まで、機体サイズ長辺40cmから1m程度までのROVを「水中ドローン」と定義しています。
この数年で産業用途に特化した機体が相次いで登場したことで、水中ドローンの活用は、海洋土木建築やインフラ・設備点検、環境調査、水産業や公共（水難救助や災害調査）といった様々な産業分野において拡大しています。また、国や業界団体による普及啓発に向けた取組みも活発化しています。
本書は、水中ドローン市場の現状と今後の展望を分析した調査報告書です。
＜1＞の「水中ドローンビジネスの現状」では、産業用水中ドローンの市場規模や、水中ドローンの価値や効果、活用が期待されるシーン、プレイヤーの整理、業務活用の課題などをまとめています。
＜2＞の「水中・水上ドローンの最新トピックス」では、水中ドローン・水上ドローン業界における最新動向について、2021年度に目立ったトピックスを中心に解説します。
＜3＞の「産業分野・用途別の動向」では、「海洋土木建築」「インフラ・設備点検」「水産業」「公共（遭難救助や災害調査）」「環境調査」の5分野について、水中ドローン活用の現況、水中ドローン活用のメリットや特長、課題、今後の展望などを分析します。
＜4＞「各省庁の動向」は、水中ドローンに関係する省庁の動向を解説します。
＜5＞「企業動向」は、国内外の水中ドローン機体・パーツメーカー19社、サービス提供事業者7社、業界団体4団体の動向を解説します。
■著者■
藤川理絵
ライター・キャリアコンサルタント
新卒でリクルート入社、11年勤務。メディア編集やウェブマーケティングを経て、2015年より「テクノロジーによる働き方の変容」をテーマに、ドローン、モビリティ、ロボティクス、スマートシティ、XRなど、X-TECH領域を幅広く取材、ITやビジネス系ウェブメディア向けに執筆している。連載コラム「藤川理絵の水中ドローン最前線」（ドローンジャーナル）、連載キャリアコラム[空150mまでのキャリア〜ロボティクスの先人達に訊く]（DRONE）を執筆中。国家資格キャリアコンサルタントとしてキャリア支援も行っている。
＜1＞水中ドローンビジネスの現状
1．水中ドローンの定義と分類
・水域で働くロボット
・本書で取り扱う水中ドローン
・水中ドローンの歴史
・水上ドローンとは
2．水中ドローンの役割と価値について
・水中ドローンの有用性
・水中ドローンの価値と効果
・水中ドローン活用による効果
・水中ドローンの活用が期待されるシーン
・水中ドローンが活躍するフィールド
3．水中ドローンが期待される背景
・海・河川水辺のインフラ老朽化
・離島振興
・環境課題
・潜水士の高齢化と人手不足
4．水中分野におけるプレイヤー
・ハードウェア提供事業者
・サービス提供事業者
・利用者
・業界団体・省庁
5．産業用水中ドローンの市場規模と今後の展望
6．業務活用の課題
・水中固有の障害
・ハードウェアが抱える問題
・オペレーションでの困難
・水中ドローンを対象とする法律・ルールの未整備
7．法律と海・河川のルール
・抵触する可能性がある法律
・ガイドライン、マニュアル
＜2＞水中・水上ドローンの最新トピックス
1．「海における次世代モビリティに関する産学官協議会」開催
2．水中ドローンの最新トピックス
・技術革新と現場活用が進んだ水中ドローン4機種
・ジュンテクノサービス「NETIS」へ保全点検技術を登録
・NTTドコモ5Gを活用した遠隔制御、スマート水産支援を強化
・KDDI「水空合体ドローン」発表、洋上風力など沖合の需要を見据える
・濁った水中を可視化する「イメージングソナー」は必須に
・水中ホバリング技術が登場
・次世代育成活動が活発化
・水中ドローン保険の提供
・日本ROV協会が発足、有する機能ごとに機体をクラス分け
・AUVを用いた点検サービス開始へ
3．水上ドローンの最新トピックス
＜3＞産業分野・用途別の動向
1．海洋土木建築
・現況
・従来の手法
・水中ドローン活用の現況
・水中ドローン活用のメリット・特長
・水中ドローン活用におけるハードル
・今後の展望
2．インフラ・設備点検
・現況
・従来の手法
・水中ドローン活用の現況
・水中ドローン活用のメリット・特長
・水中ドローン活用におけるハードル
・今後の展望
3．水産業
・現況
・従来の手法
・水中ドローン活用の現況
・水中ドローン活用のメリット・特長
・水中ドローン活用におけるハードル
・今後の展望
4．公共（遭難救助や災害調査）
・現況
・従来の手法
・水中ドローン活用の現況
・水中ドローン活用のメリット・特長
・水中ドローン活用におけるハードル
・今後の展望
5．環境調査
・現況
・従来の手法
・水中ドローン活用の現況
・水中ドローン活用のメリット・特長
・水中ドローン活用におけるハードル
・今後の展望
6．その他
＜4＞各省庁の動向
1．全体的な動向
2．国土交通省
3．経済産業省
4．農林水産省
5．水産庁
6．海上保安庁
＜5＞企業動向
1．機体・パーツメーカー
・FullDepth
・広和
・QYSEA（CFD販売）
・Blue Robotics
・CHASING
・Deep Trekker
・Blueye
・JOHNAN
・Notilo Plus
・SUBSEA TECH
・Boxfish Research
・Saab Seaeye
・キュー・アイ
・GNOM
・Oceanbotics
・SEAMOR Marine
・Blueprint Subsea
・TriTech
・WaterLinked
2．サービス提供事業者
・東京久栄
・ジュンテクノサービス
・セキド
・スペースワン
・大林組
・NTTドコモ
・KDDI
3．業界・関連団体
・JAMSTEC
・水中ドローン協会
・日本ROV協会
・ALANコンソーシアム
