SSK 株式会社 新社会システム総合研究所

■会場受講 ■ライブ配信 ■アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)

研究開発戦略を変える

〜企業・事業の成長戦略をドライブする〜

No.
S23007
会 場
SSK セミナールーム
東京都港区西新橋2-6-2
ザイマックス西新橋ビル4F
開催日
2023年 2月21日(火) 13:00~17:00 終了済
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受講料
1名につき 33,700円(税込)
同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)
備 考
事前に、セミナー講師へのご期待、ご要望、ご質問をお受けしております。
可能な限り講義に盛り込んでいただきますので
お申込フォームの質問欄を是非ご活用ください。


■ライブ配信について
<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
   お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
<1>開催日より3〜5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
   視聴用URLをお送り致します。
<3>動画は公開日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

※会場又はライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
 追加料金11,000円(税込)で承ります。
 ご希望の場合は備考欄に「
アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。

会場受講以外の受講方法について詳しくはこちらをご確認下さい。

開催趣旨
研究開発(機能・組織)の最大の使命は企業成長・事業成長のエンジンとなることです。しかし、その使命を実践し成果を上げている企業は決して多くありません。本セミナーでは、研究開発が企業・事業の未来に向けた成長戦略の創造と実践に積極的に関与し、事業部門や経営企画部門をリードしていくための「設計図」としての研究開発戦略のあり方や策定の基本的考え方、さらには具体的な手順・関連手法について詳説いたします。
なお、同戦略の主なポイントは以下の3つです。

1.研究開発コアメンバーと経営企画・事業企画メンバーとの共創による企業・事業の成長戦略づくり
2.技術を核とした未来志向の新製品・新事業構想
3.研究開発生産性の飛躍的向上を目指す

2月21日(火) 終了済

研究開発戦略を変える

株式会社日本能率協会コンサルティング
シニア・コンサルタント
木村 壽男(きむら ひさお) 氏

13:00~17:00

[習得知識]
1.研究開発(機能・組織)への経営者の期待と同戦略再構築の必要性
2.成長戦略(事業戦略・技術戦略)と研究開発戦略の位置関係
3.研究開発戦略の基本要件と具体的な策定方法
4.研究開発生産性の診断フレームと生産性目標設定の方法

[受講対象者]
・研究開発部門(研究所等)の責任者・リーダーの方
・経営企画・研究企画スタッフの方

[プログラム]
1.今求められる研究開発戦略とは
 (1)日本企業の研究開発の実態
 (2)研究開発に対する経営者の期待と不満
 (3)今求められる研究開発戦略のコンセプト
 (4)研究開発戦略策定(再構築)の基本フロー

2.「企業(事業)の成長戦略づくり」 に研究開発コアメンバーが大きく貢献する
 (1)技術を核とした持続的な企業成長を目指す
 (2)事業の成長戦略構想
 (3)技術戦略構想
 (4)事業展開シナリオと技術ロードマップの作成

3.「技術を核とした新製品・新事業テーマ」 が研究開発戦略の原動力
 (1)“0から1”を組織的に生み出すアイデア創出 (「ニーズとシーズの融合」による)
 (2)CF(カスタマー・フォーカス)を機軸とした事業化構想・企画

4.研究開発戦略を策定する
 (1)使命(Mission)・基本方針
 (2)重点領域(Domain)
 (3)事業貢献戦略(既存事業+新規事業)
 (4)成果・生産性目標
 (5)投資戦略
 (6)組織戦略
 (7)A社の研究開発戦略策定の推進概要

5.研究開発戦略のブレークダウン(組織展開)
 (1)各R&D組織への戦略ガイドライン設定
 (2)R&D組織診断(「R&D活力診断」含む)
 (3)部門改革シナリオの作成
 (4)B社中央研究所の組織展開事例

6.質疑応答/名刺交換

木村 壽男(きむら ひさお) 氏
1983年3月 京都大学農学部食品工学科 卒業後、企業の研究所勤務を経て、1997年に(株)日本能率協会コンサルティング入社。
「技術を核とした経営革新」をメインテーマとし、企業ビジョン・戦略の策定とその実現に向けた研究開発革新、新製品開発力強化、事業戦略・技術戦略策定の分野でのコンサルティング、研修、講演を行っている。
(2004〜2013年 京都大学 産官学連携本部 産官学連携フェロー) (兼務)
(2010〜2015年 青山学院大学大学院理工学研究科・非常勤講師(研究開発特論)) (〃)
代表図書に「研究開発を変える」(同友館、2020年)がある。