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アクセンチュアのグローバル調査から見る〜医療のデジタル利用率を促進するために何が必要なのか〜
6月15日(水) 終了済
アクセンチュア株式会社
ビジネス コンサルティング本部
ストラテジーグループ マネジング・ディレクター
藤井 篤之（ふじい しげゆき） 氏
アクセンチュアのグローバル調査を通じて、日本の消費者はデジタルヘルスケアサービス利用率が顕著に低いことが判明した。一方で、ヘルスケア領域のデジタル化は、消費者・患者のサービス体験を良くするだけではなく、オペレーションの効率化、医療の質向上、データ活用による製薬をはじめとするライフサイエンス産業の発展、と様々な観点で重要なテーマである。
日本におけるデジタルヘルスの低利用率の現状について、調査結果に基づいて解説するとともに、デジタルヘルス普及に向けた取り組みの方向性を国内外の事例を紹介しながら論じる。
１．グローバル調査から見えるデジタルヘルス利用率の低さ
２．低利用率の原因と課題
３．デジタルヘルスのニーズの所在と普及に向けた方向性
４．質疑応答
２００７年にアクセンチュア 戦略コンサルティング本部に入社。以降、公的サービス領域（官公庁・自治体・大学・公益団体など）のクライアントを中心に、調査・コンサルティング業務を担当。現在は、民間企業も含め産業戦略から事業戦略、各種調査事業における経験多数。主に、農林水産業や観光、スマートシティをはじめとする地域経済活性化、ヘルスケア領域を専門とする。国による地域企業支援の取り組み、グローバル・ネットワーク協議会において食・農業領域の分野別エキスパートを務める。
