【東京五輪を終えて見えてきた課題】
オリンピック視聴の激減と〜話題のFASTサービスのデモを含む〜
NSI Research社 社長 北米ITアナリスト
若山（テッド）隆（わかやま てっど たかし） 氏
NBCUniversalの東京オリンピックのプライムタイム放送の平均視聴者数はリオから41.5%も減っている。しかし、放送のリーチは2017年の93%から80%に落ちているので当然な減少とも言える。問題はストリーミングでの視聴が増えなかった事である。テレビ視聴の媒体は放送からブロードバンドにシフトし、Direct to Consumer（DTC）のDisney+等が成功している。NBCUはPeacock、NBCUniversal等でオリンピックの全競技を配信したが、その視聴もリオ大会から減っている。理由は媒体が放送からブロードバンドにシフトしているだけではなく、視聴自体が変わっているからである。試合の放送/ストリーミングは減ったが、YouTube等で配信されたオリンピック関連の短編ビデオ視聴は大きく増えている。
放送の減少と同時に、ストリーミングでのリニア視聴のFAST（Free Ad Supported TV）が急成長している。FASTは地上波、あるいは多チャンネル向けネットワークの再送信ではなく、独自のチャンネルを提供している。FASTの3大サービスの事業者は放送ネットワークのViacomCBS（Pluto TV）、NBCUniversal（PeacockとXumo）、それにFox（Tubi）である。ストリーミングと言えばオンデマンドであったが、視聴者はリーンバックな体験も求めている。媒体が放送からブロードバンドにシフトすることで、広告も変化している。
このセミナーは大きな変化を迎えているアメリカの放送の変化を解説する。
１．なぜ東京オリンピック視聴が減少したのか
２．破壊しているスポーツ放送のビジネスモデル
３．FASTとは何か、なぜ成功しているか（デモを含む）
４．コネクテッドTV向け広告アドレッサブル化
５．Q&A
1986年に米国のエレクトロニクス分野の調査コンサルティング会社・ストラテジック社の調査部長であった日本人アナリストの若山（テッド）隆氏によって設立。現在、カリフォルニア州のシリコンバレーを拠点に、放送・通信分野をはじめコンピュータ・データ通信・コンシューマエレクトロニクス分野等を中心に調査を行い、更に調査結果の分析に基づいたコンサルティングを提供している。また、デジタル放送とブロードバンドTVの情報サービス The Compass、その他のレポートも出版している。
