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No.R05X0143

世界エネルギー新ビジネス総覧

DER・VPP、AI活用、ブロックチェーン、ストレージの最前線

出版日 2019年12月
価格
印刷+オンラインサービスセット 742,500円(税込)
印刷タイプ 495,000円(税込)
ページ数 A4判 262ページ
発行<調査・編集> 日経BP社

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レポート内容

■ポイント■
1.新しいエネルギービジネスのトレンドがわかる
2.分散型の新ビジネスモデルの定義・類型が理解できる
3.代表的なソリューションベンダーの戦略がわかる
4.代表的なプロジェクトの狙いと進捗状況がわかる
5.各国政府・規制当局の問題意識と支援策がわかる

■概要■
 欧米を中心に世界各国で、電力システムの自由化と再生可能エネルギーの導入増加を受け、DER(分散エネルギー資源)をいかに効率的に管理・制御し、ビジネスモデルを確立するかに注目が集まっている。
 特に、近年検討が活発化しているのが、DERを集約して価値最大化を図るVPP(仮想発電所)と、DER間の取引を最適化するブロックチェーンやP2P(ピア・ツー・ピア)である。欧米各国では、これらの新エネルギービジネスに挑戦する企業が相次ぎ、実証プロジェクトが盛んになっている。一部は、実証ベースから実ビジネスフェーズに移りつつある。
 本レポートでは、これらの新しいエネルギー新ビジネスについて、ビジネスモデルを整理するとともに、世界の主要な参入企業、主要なプロジェクトを総覧し、現状と将来像を分析する。日本でも欧米に続いて電力システムの自由化が進んでいることから、エネルギービジネスを志向する企業にとって、世界の先進事例に学ぶ意味は大きい。

-CONTENTS-

■編集者メッセージ■
クリーンテックラボでは、設立以来約10年にわたって、エネルギーシステムやスマートグリッド、スマートシティを調査・分析対象としてきました。
このところ特に注目しているトレンドは、住民サイドの隅々まで普及してきた太陽光や蓄電池、電気自動車などのDER(分散エネルギー資源)を有効活用して、安定供給や地球温暖化対策に役立てる試みです。各国政府や規制当局もその効果に期待し、実証プロジェクトを積極的に支援しています。問題は、実証成果をいかに実ビジネスに移行させるか。そこで鍵を握るのがソリューションを提供するベンダーの役割とビジネスモデルの構築です。
当レポートは、先行する世界のプロジェクトサイトやソリューションベンダーへの取材を中心に、新ビジネスモデルの核心と将来像に迫ることを狙ったものです。

藤堂 安人 Yasuto Todo
日経BP総研 主席研究員
1981年日経マグロウヒル社(現日経BP社)入社、「日経ニューマテリアル」記者、97年「日経メカニカル」編集長を経て、2003年電子機械局長、2004年執行役員を経て現職

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