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No.R05X0088

メガトレンド2017-2026 自動車・エネルギー編

出版日 2016年12月
価格
印刷タイプ 324,000円(税込)
ページ数 A4判 約600ページ
発行<調査・編集> 日経BP社
備考 本体に掲載された図表を収録したCD-ROM付! ※序章~<9>箇所は『メガトレンド2016~2025全産業編』(2016年3月発刊)のコンテンツから自動車・エネルギー分野に関わる部分を抜粋して掲載した物になります。

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レポート内容

■概要■
自動車・エネルギー産業に影響を与えるメガトレンドを抽出し
                「100年に一度の大変革」の先を読む
 『メガトレンド2017-2026 自動車・エネルギー編』は、100年に一度ともいえる大変革期を迎えつつある自動車・エネルギー産業にフォーカスし、「これから10年間に何が起きるか」を予測します。日本の超高齢化、価値観の変化、グローバル化など自動車・エネルギー産業に影響を与えるメガトレンドを抽出、そこから導き出されるクルマの知能化、新興国への市場シフト、世界のエネルギー事情の変化、パワートレーン革新などの大変化を予測します。序章から<10>は『メガトレンド2016-2025』から自動車と関わりの大きい20テーマを抜粋し、産業・社会・技術の大きな変化を予測します。そして<11>から<16>では、自動車・エネルギー産業の変革をさらに掘り下げ分析予測しています。 ※本レポートは『メガトレンド2015-2024 自動車・エネルギー編』 (2014年12月発行)の内容を大幅に刷新したものです。「2016~2045年の未来年表」を新たに加え、時系列の変化を分析予測するとともに、変化の早い「クルマの知能化」の内容を中心に、最新の動向を盛り込んでいます。

■レポートの構成■
①自動車産業の定義を変える"車知能化"
クルマの知能化は、今後20年の間に自動車産業、そして社会に最も大きなインパクトを与えるメガトレンドといえる。完全自動運転が実現すれば、クルマの主流は自家用車から"無人タクシーとなる公算が大きい。これは自動車産業の姿を根底から革新するだけでなく、社会全体に革命的な影響をもたらす。
②新興国への市場シフトと車の製造革新
今後10年で、世界の自動車市場の中心は新興国に移る。日本メーカーは、日本車としての価値を訴求しつつ、仕向け地ごとに多様な商品を用意し、しかも新興国で受け入れられるコストを実現する必要がある。
③エネルギー事情変化とパワートレーン革新
世界の人口が増加し続ける一方で、世界で生産できる資源の量はこれに見合うほどは増加しない。このため、エネルギー・資源価格は中長期的に上昇を続ける。燃費基準が強化される2025年に向けて、世界的にHEVやEVの比率が急速に増加する。
④クルマのネットワーク化
車載情報システムは、カーナビやオーディオなど、従来の専用システムから、いわば車載スマートフォンのようなシステムに変貌する。既存の機能はもちろんのこと、SNS、検索サービス、メール、天気情報など、様々なサービスがアプリによって実現するようになる。

■革新的な未来予測のアプローチFLOW■
自動車・エネルギー産業に影響を与えるメガトレンドを抽出
 日本の超高齢化-価値観の変化-グローバル化
100年に一度ともいえる自動車・エネルギー産業の大変革を予測
 車の知能化-新興国へのシフト-世界のエネルギー事情の変化-パワートレーン革新

■著者■
川口 盛之助
株式会社 盛之助 代表取締役社長
鶴原 吉郎
オートインサイト株式会社 代表取締役社長
日経BP未来研究所客員研究員

-CONTENTS-

<序章>
 ・メガトレンドの読み方:本文構成について
 ・人口予測と経済予測
 ・2016~2045年の「未来年表」
  ①課題から落とす
  ②三つの科学で考える
  ③ライフサイクル(主役交代と成熟の視点)で考える

<1>先進国の本格的老衰:成熟がもたらす新市場
 ・総論
  -ベビーブーマーの老衰
  -埋蔵金1500兆円の使い方
  -宿命の少子化
  -遠因はメカトロニクスの成熟化
  -自治体やインフラも老朽化
  -個人から大企業まで含めた対応の方向性
1.シニア支援
2.観光ビジネス
3.アナログ技術への回帰
4.癒やし機能への欲求

<2>新興国の成長ラッシュ:日本企業躍進の起爆剤
 ・総論
  -新興国デビューの歴史
  -重大要因がメカトロニクス技術の成熟化
  -成長サイクルの圧縮化
  -インフラ輸出の全体像
  -国のライフサイクルと外貨を稼ぐ産業
  -インフラのゴールとは
  -サービス収支
  -所得収支
  -リバースイノベーション化
5.リバースイノベーション

<3>成長ラッシュの穽:速すぎる変化がもたらす負の現象
 ・総論
  -後発ほど加速する成長速度
  -高速成長で生じるゆがみ
  -成長優先で後回しになる課題とは
6.空気や水の汚染防止・浄化技術

<4>市場の強大化:国家機能にも及ぶその影響
 ・総論
  -すべてがオフショア化
  -国家を超えるグローバル市場の影響力
  -通貨安競争や税制優遇競争
  -財政負担に苦しむ国家とNPO
  -官民公の境界が融合
7.開発~製造~消費のグローバル化

<5>「消費が美徳」だった時代の終焉:サステナブルな価値観の台頭
 ・総論
  -力学の錯綜する環境問題
  -現実的な解釈とは
  -先進国の発展とベビーブーマーの消費文化
  -環境問題の全体構造
8.エネルギー効率向上
9.シェールガスによる揺り戻し
10.資源枯渇対策

<6>ポスト工業化社会の実像:「人の心を算出する」機能の商用化
 ・総論
  -サービス化は長い近代化プロセスの終着駅
  -製造業からサービス産業化するときの8つのパターン
  -目的の手段化
  -脳科学との連携
11.保守運用ビジネス~BPO
12.保険・金融業化
13.ファブライト開発へのシフト
14.マーケティング手法の劇的進化

<7>リアルとバーチャルの相互連動:脳から都市までスマート化が加速
 ・総論
  -ヒト・モノ・空間の電装化とスマート化
  -リアル世界にタグを貼るという大脳の長年の夢
  -スマートコミュニティも拡張現実
  -脳直結コミュニケート
  -ニアフィールドビジネス
  -デジタルマニュファクチャリングは仮想現実ものづくり端末
15.AR(拡張現実)
16.自動運転車
17.おもてなしサービス
18.デジタルマニュファクチャリング

<8>会社も働き方も変わる:一所一生懸命からオンデマンド機能提供型へ
 ・総論
  -閉鎖系・秩序系に好適だった日本式経営
  -ノマドワーカー
  -社会貢献というモチベーション
  -NPOがイノベーション創出起点になる
  -オープン&シェア:所有より利用、競争より共創
  -デジタルハイテク分野のオープン化
  -生産財インフラは仮想化とシェアリング
  -いじりやすい構造
  -競争より共創、多様性を指向する世界
  -パトロンの財の余力から民の知の余剰へ
19.ビジネスプラットフォーム設計

<9>超人化する人類:生態と進化の人工操作への挑戦
 ・総論
  -生命体の夢は永遠の命
  -メカトロニクスと情報工学
  -ライフサイエンスの登場
  -脳インタフェース
  -ライフサイエンスの別用途:動植物の品種改良
  -ロボティクスの発達
  -ライフサイエンス発達の影響
20.人体強化(非生物系技術)

<10>メガトレンドがもたらす自動車・エネルギーの変化

<11>自動車・エネルギーで大変化が起こる四つの分野
 ・総論
1.クルマの将来に影響を与える11の変化
2.クルマに大変化をもたらす四つの分野
3.四つの分野のソーシャルグラフ的位置付け

<12>クルマの知能化
 ・総論
1.自動ブレーキの搭載は当たり前に
2.搭載広がるADAS
3.軍用技術から生まれた自動運転
4.加速する開発競争
5.自動運転を可能にする技術
6.自動運転を実用化するための条件
7.自動運転の実現を支えるセンサの進化
8.低コスト化が進むミリ波レーダ
9.レーザレーダは高機能化へ
10.高解像度化・高感度化進むカメラ
11.自動運転の頭脳を担う半導体の進化
12.アシストロボット

<13>新興国への市場シフトとクルマの作り方革新
 ・総論
1.ブランド価値の再構築
2.コストと多様化を両立するモジュール化
3.材料革新で樹脂化が進展
4.CFRPの活用とオープン・モジュール・プラットフォーム

<14>世界のエネルギー事情の変化とクルマのパワートレーン革新
 ・総論
1.世界のエネルギー予測
2.エンジンの高効率化
3.電動化技術の将来
4.不透明な燃料電池車の将来

<15>クルマのネットワーク化
 ・総論
1.光ファイバーを超える次世代ネットワーク
2.車載端末のスマホ化か、スマホの車載端末化か
3.ビッグでータと機械学習で賢くなるクルマ
4.表示の多重化・AR化が進むインタフェース

<16>自動車産業と社会の変化
 ・総論
1.「所有から利用へ」の動きが加速
2.クルマの主流はEVに
3.「自動車産業」の定義が変わる
4.日本企業の進むべき道
5.周辺産業も変わる

<終章>新しい自動車社会が始まる

※序章~<9>箇所は『メガトレンド2016~2025全産業編』(2016年3月発刊)のコンテンツから自動車・エネルギー分野に関わる部分を抜粋して掲載した物になります。


■READERSHIP 読者層■
産業別:自動車、ICT、医療・健康、エレクトロニクス、
    金融・保険、流通・サービス、インフラ
部門別:トップマネジメント、経営企画、R&D、新規事業企画、
    マーケティング、グローバル戦略、新商品開発

■活用目的■
新規事業企画立案、中期経営計画策定、事業戦略立案、技術開発戦略企画立案、
グローバル戦略策定、研究開発テーマ策定、新規事業領域探索、経営ビジョン策定

■活用メリット■
・全業界を横断・俯瞰した視点の未来予測情報を網羅している。
・社会と産業の未来像を明確に提示し、事業戦略立案に役立つ。
・世界の先駆的事例などビジネス化視点の先端情報を収録している。
・事業開発プロジェクトメンバーが未来像を共有するツールとなる。
・新規事業を考える上で将来有望な事業領域を知ることができる。
・市場規模を推定する場合に役立つデータがある。
・付属CD-ROMの図表を事業企画書作成時に活用できる。
・コンサル会社のカスタム調査に比べコストが極めてリーズナブル。

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