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No.R02K0578

2014 パーソナルモビリティの市場と将来性

~電動二輪車/電動アシスト自転車/シニアカー/立乗り電動二輪車/ロボットカー/マイクロEV~

出版日 2013年11月
価格
印刷タイプ 151,200円(税込)
CD-ROM(PDF)タイプ 151,200円(税込)
印刷+CD-ROM(PDF)特価タイプ 172,800円(税込)
ページ数 A4判 141ページ
発行<調査・編集> (株)シード・プランニング

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レポート内容

■概要■
・パーソナルモビリティ6分野の製品動向
 定義・分類、発売製品、発売時期、価格、特徴、性能等!
・パーソナルモビリティの位置づけは?
 歩行補助用具<第一種原動機付き自転車<軽自動車
・パーソナルモビリティの比較
 価格、速度、充電時間、1充電走行距離、走行距離1km当たりの価格、
 充電1時間当たりの走行距離、参入企業数
・パーソナルモビリティの市場規模予測(2020年)
・パーソナルモビリティの今後
 シニアカー減少し、電動アシスト自転車やマイクロEVにシフト?

 国内のパーソナルモビリティの中で、シニアカーの歴史が一番古く、1980年代から電動車イスとして販売されていました。2000年からは三輪から四輪が主流になりました。電動アシスト自転車は1993年にヤマハは「電動ハイブリット自転車」として発売されたのが第1号です。
 本調査レポートは電動アシスト自転車、電動二輪車、シニアカー、立ち乗り電動二輪車、マイクロEV、ロボットカー及び関連企業の製品動向、市場動向、今後の動向を調査しました。

-CONTENTS-

■調査項目■
<1>総括
1.パ-ソナルモビリティの定義・分類
2.パーソナルモビリティの位置づけ
3.パーソナルモビリティの比較
4.参入企業動向
5.市場規模動向
6.パーソナルモビリティの製品動向
7.パーソナルモビリティの今後

<2>パーソナルモビリティの動向
1.電動二輪車の動向
2.電動アシスト自転車の動向
3.シニアカーの動向
4.立ち乗り二輪車の動向
5.ロボットカーの動向
6.マイクロEVの動向

<3>パーソナルモビリティの市場動向
1.電動二輪車
2.電動アシスト自転車
3.シニアカー市場
4.立ち乗り電動2輪車市場
5.マイクロEV市場
6.その他関連市場
7.パーソナルモビリティの市場規模予測(2013年~2020年)

<4>パーソナルモビリティの企業動向
本田技研工業、スズキ、テラモーターズ、プロッツァ、ヤマハ発動機、
パナソニック サイクルテック、ブリヂストンサイクル、セグウェイジャパン、
トヨタ自動車、リリカほか

<5>参考データ
 ・車いすのまま乗れる電動バイク

■調査対象■
<電動二輪車:5社>
本田技研工業、スズキ、テラモーターズ、プロッツア、ヤマハ発動機

<電動アシスト自転車:3社>
ヤマハ発動機、パナソニック サイクルテック、ブリヂストンサイクル

<シニアカー:2社>
スズキ、本田技研工業

<立ち乗り電動二輪車:4社>
セグウェイジャパン、トヨタ自動車、本田技研工業、リリカ

全14社

■調査方法■
主要企業の個別訪問ヒアリング、公表資料の収集・整理

■調査期間■
2013年7月~2013年11月

■調査結果のポイント■
<電動2輪車、2020年の市場規模は、
  2013年比8.6倍増の60億円市場に成長>
・電動二輪車は、電動モーターで走行する二輪車。「電動スクーター」とも
 呼ばれ、道路交通法上では原動機付自転車として扱われるため、公道の
 走行には運転免許証が必要。また、市区町村で登録してナンバープレートを
 取り付け、自賠責保険にも加入する必要がある。
・電動二輪車はテラモーターズを中心に、大手二輪車メーカーや中小の新規
 参入企業からの販売が本格化し、2020年には原付バイクの年間30万台の
 うちの1割までに達すると予想。
・現在約10万円から約100万円と価格幅があるが、平均20万円として
 2016年には18億円、2020年には60億円の市場になると推定した。

<電動アシスト自転車、2020年の市場規模は、
 2013年比1.4倍の620億円市場に微増>
・電動アシスト自転車は、二次電池駆動の電動機(モーター)により人力を補助
 する自転車のことで、法令上、「人の力を補うため原動機を用いる自転車」
 あるいは「駆動補助機付自転車」と呼称される。また「電動ハイブリッド自転車」
 とも言われる。1993年にヤマハ発動機が発売した「ヤマハPAS」が第1号。
・道路交通法では、運転免許やヘルメットの着用及び自賠責保険への加入は
 不要で、歩道を通行することもできる。
・電動アシスト自転車は自転車市場全体の年間1050万台のうち、2013年で
 約4.3%44.8万台、2020年に約6%の62万台まで普及すると予想。
・単価は10万円として2013年448億円、2020年は620億円の市場規模に
 なると推定した。

<シニアカー、2020年の市場規模は、
  2013年比33%減の30億円市場に縮小>
・シニアカーは「ハンドル型電動車いす」が正式な名称。介護保険が適用され、
 車両に掛かる消費税は非課税扱いとなる。
・65歳以上の高齢者は2015年に全人口の13%、2020年には15%の
 約2,000万人になると予想される。元気なシニアは現在のシニアカーより、
 より便利なマイクロEVへの乗り換える可能性が高い。
・平均30万円として、2013年は45億円、2020年は30億円の市場が
 見込まれると推定した。

<立ち乗り電動二輪車、2020年の市場規模は、
 2013年比 129倍弱の180億円市場に急成長>
・立ち乗り電動二輪車は、ジャイロセンサによる自律制御機能によって、
 アクセルやブレーキ操作なしに体重移動だけで速度調節から前後進、方向
 転換が行える近距離移動用パーソナルモビリティ。電気モーターが動力の
 ため、排出ガスはゼロである。立ち乗り電動二輪車は、「セグウェイ」(米国
 セグウェイ/2001年12月)、「ウィングレット」(トヨタ自動車/2008年8月)、
 「UNI-CUB」(本田技研工業/2012年5月)などがあるが、市販化されて
 いるのは現在、セグウェイのみである。
・2016年から道路交通法が改正されるとして、2016年から市場が立ち上がる
 と想定した。2013年の160台が、2020年には60,000台が見込まれる。
 国内メーカーの参入も予想される。2016年から2018年には公道を走れる
 可能性がある。
・現在の販売価格は約90万円だが、2016年には価格が約70万円、2020年
 には価格が30万円になると想定し、6万台として180億円の市場が見込まれる。

<マイクロEV、2020年の市場規模は、
 2013年比20倍の360億円市場に大きく成長>
・2013年に国土交通省はガイドラインを発表。マイクロEV(小型電気自動車)は
 セグウェイのように車道を走る許可がおりない乗り物ではなく、初めから車道
 走行を念頭に置いている。
・大手自動車メーカーが積極的にこの分野に参入。2020年には原付バイクの
 30万台の約3割の9万台が見込まれる。
・2013年は約3,000台で単価は1台60万円。2016年には1万台を越え、
 単価は50万円になり、2020年には単価が40万円になり、9万台360億円に
 なると推定した。

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