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No.R02K0449

スマートテレビをめぐる業界動向調査

出版日 2011年7月
価格
印刷タイプ 126,000円(税込)
ページ数 A4判 100ページ
発行<調査・編集> (株)シード・プランニング

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レポート内容

■概要■
 テレビとWebの本格的な融合や、テレビのカスタマイズ化を狙った「スマートテレビ」の登場は、放送局やテレビメーカーのサービスやビジネスにどう影響するのでしょうか。
 2010年秋、ソニーが世界初 "Google TV"プラットフォームを採用したSony Internet TVを発売しました。アップル社は外付けのApple TV(新型)を発売しました。また、海外では韓国メーカーがSmart TVを精力的に展開し、サムスン電子はこの春からのグローバル販売3ヵ月で累積販売200万台を突破したと伝えられています。
 国内テレビ市場では、メーカー各社がネットワーク対応を強化した製品を相次いで発表しています。独自のクラウド型サービスや、独自のコンテンツを揃え、自社のデジタル機器をネットワーク化した使い方などが提案されています。
 「スマートテレビ」の定義は明確ではありませんが、テレビ単体でインターネットサービスが利用できるだけでなく、利用者が機能を追加したり、モバイル端末を併用することで、使い勝手をよくしたり、能力を拡張したりすることができるテレビであるといえそうです。
 本調査では、放送局、IPTV、CATV事業者への訪問面接調査の結果を軸に、今後のスマートテレビの方向性を探りました。これは、常に視聴率をベースに視聴者ニーズを把握している放送メディアと、ユーザにダイレクトにテレビ端末向け映像配信サービスを提供するIPTV・CATV事業者が、スマートテレビをどう把握し、どう展開しようとしているか、スマートテレビの今後の姿を作り上げていく重要なファクターとなるとの考えに基づくものです。
 この調査レポートが、皆様の参考資料としてお役にたてば幸いです。

■ポイント■
<Apple TV、Google TVのインパクトは?>
 ・2010年秋、ソニーが世界初 "Google TV"プラットフォームを採用したSony Internet TVを発売。アップル社は外付けのApple TV(新型)を発売。
 ・海外では韓国メーカーがSmart TVを精力的に展開し、サムスン電子は2011年春からのグローバル販売3ヵ月で累積販売200万台を突破したと伝えられている。
 ・国内テレビ市場では、メーカー各社がネットワーク対応を強化した製品を相次いで発表。独自のクラウド型サービスや、独自のコンテンツを揃え、自社のデジタル機器をネットワーク化した使い方などが提案されている。

<テレビサービス事業者(放送局・IPTV・CATV)は、 「スマートテレビ」をどう把握し、どう活用しようとしているのか?>
 ・放送局は、スマートフォン・タブレット端末の活用で、テレビ画面を汚すことなく、ネット連携の新しいビジネスにチャレンジ。SNSの活用も。
 ・IPTV・CATV事業者は、スマートフォン・タブレット端末の活用で、ユーザインターフェースの向上とマルチスクリーン展開へ。
 ・スマートフォン・タブレット端末により、サブディスプレイの機能のみならず、「つながる」「身に着ける」「手元にある」などの特徴を生かしたサービスの創出へ。

<国内メーカーのネットワーク対応テレビの製品化動向と各社の特徴は?>
 ・現状では、メーカー各社がそれぞれ独自の「ネットワーク対応」を提案。
 ・スマートテレビ開発の課題は、標準化、ユーザインターフェース、セキュリティ強化など。

-CONTENTS-
はじめに
調査概要

<1>総括
1.スマートテレビの市場環境
2.スマートテレビの方向性についての考察

<2>スマートテレビの背景
1.スマートテレビの登場
2.放送通信融合の歴史
3.Apple TVとGoogle TVの特徴
4.ソニーにおける「Sony Internet TV」への取組み
5.NHKが提案する放送通信連携システム「Hybridcast?」

<3>テレビサービス事業者のスマートテレビへの見解と対応
1.スマートテレビへの見解と対応についての要約
2.各社のスマートテレビへの見解と対応
 ・日本放送協会
 ・TBSテレビ
 ・フジテレビジョン
 ・アクトビラ
 ・NTTぷらら
 ・ジュピターテレコム
 ・日本音楽著作権協会

<4>国内テレビメーカーの動向
1.薄型テレビ公式サイトからみえてくる各社の特徴
2.各社の概況と製品開発動向
 ・シャープ
 ・ソニー
 ・東芝
 ・パナソニック
 ・日立コンシューマエレクトロニクス
 ・三菱電機

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