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No.R02G0314

2016年 IoTプラットフォームビジネス白書

~国内主要プレイヤー24社・団体のケーススタディ&集計・分析レポート~

出版日 2016年9月
価格
CD-R(PDF)タイプ 194,400円(税込)
ページ数 179ページ
発行<調査・編集> (株)ESP総研

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レポート内容

~「IoTプラットフォーム」主要プレイヤー(24社)の取り組み最前線
    (最新ビジネスの実態を多面的かつ多層的にヒアリング&レポート)/
 最新の「IoTプラットフォーム」ビジネス・ケーススタディ(24社)を
                     調査項目別に徹底的に集計&分析/
 日本市場における「IoTプラットフォーム」実態ビジネスの現状を把握し、
               次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

■概要■
 2016年において、IT業界の中で新たな市場として立ち上がりつつあり、注目されているのが、「IoTプラットフォーム」である。
 「IoTプラットフォーム」とは、IoTサービスの提供に必要な様々な機能をクラウド上で提供するプラットフォームサービスである。そして、このプラットフォームサービスを活用すると、大量の様々な種類のデバイスと通信するためのプロトコルやSDK、そこから集めた大量のデータを蓄積し分析及び可視化したり、状況に応じてPushメッセージを送信する機能、セキュリティなどIoTサービスの提供に必要な機能を必要なだけ簡単に利用することができる。
 こうした中で、2016年以降、「IoTプラットフォーム」ビジネスに対する最新の取り組みを早急に纏めて欲しい!(深堀調査を実施して欲しい!)といった強い要望やリクエストを各方面から頂いた。
 従って「IoTプラットフォーム」ビジネスを展開しているプレイヤー57社をリストアップし、当該参入プレイヤー57社全て(100%)に対して取材依頼を実施し、そのうち合計24社(42.1%)から「IoTプラットフォーム」に対する取り組みを取材することができた。
 具体的には、当該主要各社に対して「IoTプラットフォーム」ビジネスのソリューション概要、サービス概要、適用分野・対象エリア、重点戦略、ビジネスモデル・販売チャネル、販売ターゲット、連携製品、当該市場規模・当該目標、市場拡大要因・市場阻害要因、今後の展望、SWOTなどを中心に多面的且つ多層的にヒアリング調査を行った。
 今回、総力を結集して"2016年「IoTプラットフォーム」ビジネス白書~国内主要プレイヤー24社のケーススタディ&集計・分析レポート~"を刊行するに至ったが、当該調査&レポートを担当した河村昌司によれば、次頁の調査&レポート所感を述べているので、参考にして頂きたい。
 2016年に入り、「IoTプラットフォーム」が市場を賑わせている。そして、「IoTプラットフォーム」を活用した新たなビジネスモデルやソリューションが立ち上がりつつある。市場全体がIoT化の方向に向かっていることから、「IoTプラットフォーム」が各ソリューションを構成するために必要不可欠な存在になるのは確実と思われる。しかし、「IoTプラットフォーム」は完全に認知された存在ではなく、コスト面や運用面など解決すべき課題が多いのも事実である。
 当該主要プレイヤーも、実証実験の中で課題解決に向けた取り組みを行いながら、市場を形成させようと努力している。
 このような中、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、「IoTプラットフォーム」の今後への手応えを感じることができた。今後、当該市場は、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「IoTプラットフォーム」市場の成長の一役になれば幸いである。
 今回、ご多忙にも関わらず「取材協力」頂いた24社の皆様にはこの場を借りて心から深く感謝申し上げると共に、この調査報告書が「IoTプラットフォーム」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

-CONTENTS-

<1>調査対象リスト一覧 編
 ・「IoTプラットフォーム」ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス
  (57社/団体)

<2>総括 編
 ・総括(結論)(主要各社における「IoTプラットフォーム」ビジネスの現状分析と
  コンサルティング)
 ・「IoTプラットフォーム(ビジネス)」の定義範囲について
 ・市場概況(結論)×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション&今後のシナリオ予測
 ・当該主要24社(個票要約分析)×当該売上額(TOTAL)推移
  <2015年度~2019年度>【TOTAL】
 ・「IoTプラットフォーム(ビジネス)」の市場占有率<シェア>(2015年度:実績)
  ならびに当該売上ランキング(2015年度:実績)について【トータル】
 ・「IoTプラットフォーム(ビジネス)」の市場占有率<シェア>(2016年度:見込)
  ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込)について【トータル】
 ・主要24社における「IoTプラットフォーム(ビジネス)」シーズ別(平均販売実績)価格帯
  ×当該売上(2016年度見込)相関クロス【トータル】
 ・「IoTプラットフォーム」対象について(ビジネスになる適用分野・対象エリアなど)集計
  &分析(N=24)
 ・「IoTプラットフォーム(ビジネス)」
  ×「適用分野」「販売ターゲット」(現状)コンサルティング【トータル24社 集計・分析】
 ・当該24社における「適用分野」別 合計点数(裏付け)検証 有望度(全体)
  ×実績(多少)クロス MAP
 ・適用分野、販売ターゲット<現状>
  ×俯瞰図≪12セグメント別×分類≫【N=24社(トータル)】
 ・「IoTプラットフォーム」実態市場規模推移「2016年度(見込)」
  (主要24社 合計)<適用分野×主要セグメント別>
 ・「IoTプラットフォーム」実態市場規模推移「2017年度(予測)」
  (主要24社 合計)<適用分野×主要セグメント別>
 ・「個票要約(21社・団体)分析」 ×「適用分野」別比率シェア調査結果
 ・「個票(24社)分析」×「主要技術」集計&分析
 ・個票要約(24社)「ビジネスモデル」集計&分析
 ・「個票要約(24社)分析」×「販売チャネル」
 ・「個票分析(24社)」×「重点戦略」集計&分析
 ・開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)統計<N=24>
 ・開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=24>
 ・導入実績(累計数量 単年売上)に関する集計&分析<N=24>
 ・「(今後の数値)目標(数量ベース、金額ベース)」に関する集計&分析<N=24>
 ・「個票(24社)分析」×「市場拡大要因」分析
 ・「個票(24社)分析」×「市場阻害要因」分析
 ・「個票(24社)分析」×「ユーザー事例」分析
 ・「IoTプラットフォーム」セキュリティ対策、
  IoTセキュリティへの展望・見解に関する集計&分析
 ・「IoTプラットフォーム」ビジネスを取り巻く市場概況、今後の展望に関する集計&分析
 ・「IoTプラットフォーム」ビジネス 主要ベンダ(今回、深堀調査実施:主要24社)
  当該売上予測(2015年度~2019年度:5カ年)推移×ビジネスモデルMAP 一覧
 ・「IoTプラットフォーム」ベンダ×価格定義&具体的な価格指標一覧(24社)
 ・主要24社における「IoTプラットフォーム」ビジネス×適用分野 マトリックス一覧
  (企業別×適用分野別 星取表)<12セグメント>
 ・主要24社における「IoTプラットフォーム」ビジネス×適用分野 マトリックス一覧 
  点数化(適用分野有望度MAP:俯瞰図)
 ・主要24社における「IoTプラットフォーム」ビジネス×分野・対象別×全体に占める
  「適用分野(着眼点と実績)」比率、「IoTプラットフォーム」ビジネス
  ×潜在市場規模換算×ランキング≪12セグメント≫
 ・SWOT分析
 ・「IoTプラットフォーム」ビジネス
  ×実態調査結果・マトリックス(ポイント・キーワードのみ)<企業別×調査項目別>(24社分)

<3>個票 編
1.(株)IDCフロンティア
2.(株)ACCESS
3.アクロクエストテクノロジー(株)
4.(株)インターネットイニシアティブ
5.(株)インフォコーパス
6.(株)NTTデータ
7.(株)NTTPCコミュニケーションズ
8.エブリセンスジャパン(株)
9.(株)オプティム
10.Kii(株)
11.京セラコミュニケーションシステム(株)
12.サイエンス ソリューションズ(株)
13.さくらインターネット(株)
14.Zuora Japan(株)
15.(株)ゼネテック
16.Telit Wireless Solutions Japan(株)
17.日本システムウエア(株)
18.(株)バニーホップ
19.PTCジャパン(株)
20.Planetway
21.富士通(株)
22.安川情報システム(株)
23.ヤフー(株)
24.(株)ユビキタス


■調査対象■
Web上にて「IoTプラットフォーム」と言及している事業者(プレイヤー)<57社>すべてに(電話やメールにて)取材依頼アプローチを行い、訪問取材にてヒアリングを行った。その結果、合計24社(取材アプローチ企業全体の42.1%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

■調査方法■
弊社専門調査員による訪問取材を軸に、電話でのヒアリングまたはメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は訪問取材であった)。

■調査&レポート期間■
2016年6月(電話にて取材アプローチ開始)~2016年9月まで深堀調査(訪問取材、電話にてフォローヒアリング)を実施した。
その後、レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年9月20日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。

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