医療・介護戦略特別セミナー
No.C19034
【Ａｐｐｌｅ、Ｇｏｏｇｌｅ等ＢＩＧ５がもたらすバリューチェーン革命】
デジタル医療・ヘルスケアビジネス ２０２５
～顧客（患者）データの争奪戦・活用とプラットフォーム化への進展～
| 開催日時 | 2019年 3月18日(月) |
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| 代金 | ３３，２００円（税・送料込） |
| サンプル動画 | サンプル動画 |
| 備考 | |
| 商品に不具合があった場合を除き、返品はお受け致しかねますのでご了承ください。 | |
| 申込みフォーム | |
収録内容 |
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【内容】 収録時間 約2時間43分 テキストデータ（ＰＤＦ形式）のＣＤ－ＲＯＭつき |
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【動作環境】 ＤＶＤ‐ＶＩＤＥＯは、映像と音声を高密度に記録したメディアです。ＤＶＤ‐ＶＩＤＥＯ対応プレーヤーで再生してください。パソコン等に搭載のＤＶＤ－ＲＯＭプレーヤーでの動作は保証しておりません。このＤＶＤ‐ＶＩ ＤＥＯを権利者に無断で、複製・放送・有線放送・上映・レンタル（有償・無償問わず）することは法律で一切禁止されていますのでご注意下さい。 |
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重点講義内容 |
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（株）ＩＣＴソリューション・コンサルティング 代表取締役社長
冨永 孝（とみなが たかし） 氏 |
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国による各種の規制緩和、制度改革。医療技術の進歩。さらには、Ａｐｐｌｅ、ＧｏｏｇｌｅをはじめとするＢＩＧ５の参入、国内においても異業種からの参入が相次いでいる医療、介護、ヘルスケア業界。果たして、皆さんが考えているような黄金郷（エルドラド）でしょうか？私は、条件付きでＮｏです。
２１世紀の医療ビジネスの本質は、ＢＩＧ５によってもたらされた顧客（患者）情報の争奪戦です。顧客情報の争奪戦に負ければ、如何にすばらしい技術や人材があろうとも、高利益を手に入れることは難しいと思われます。少子高齢化によるニーズの拡大だけ観ていては、本質は見えてきません。この領域の勝者はごく限られたものになると予測できます。 デジタル革命の本質は、サービスのデジタル化ではなく、医療サービスコストの劇的削減と業界構造の転換です。 今回のセミナーでは ●医療改革の本質とは ●ＢＩＧ５のもたらす医療バリューチェーン革命 ●さらにはスマートホーム、スマートシティと連携、接続へ ●仁術から、算術、さらには情報ＰＦ（プラットフォーム）ビジネスへ ●ビジネス勝者は誰か？その条件は？ について解説をしていきます。 ■既に医療介護ヘルスケアに携わっている方、また、新規参入を考えている方、参入を決めているが手応えがない方、また、知的好奇心を満たしたい方、大歓迎です。 １．今、世の中でおこっていること －ＢＩＧ５のもたらすビジネス、産業革新 －医療業界に迫りつつある黒船（ＢＩＧ５） －規制業界に起こりつつある変化は他人事ではない（金融、エネルギー、通信） ２．医療、ヘルスケア業界で起こりつつある未来 －制度改革、規制緩和の本質 －ＢＩＧ５にもたらされた新たなバリューチェーン －サービスコスト競争と顧客情報の争奪戦 －本当に、医療介護ヘルスケア業界は儲かるのか？ ３．２０２５年、狭義の医療業界は解体する －医療業界から医療バリューチェーンへ －さらには、スマートシティ、スマートホームに接続する医療バリューチェーン －顧客インテリジェンス力によって、再編される医療業界 ４．医療ビジネス成功のポイント －医療ビジネスの新領域とは －ビジネス成功の７つの条件 －ビジネス開発の進め方とチェックポイント |
講師プロフィール |
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冨永 孝（とみなが たかし） 氏
社会変革アーキテクト ビジネスクリエーター 経営コンサルタント／～２００８年 アクセンチュア（株） 統括エグゼクティブパートナー（通信）／２００９年～（株）ＩＣＴソリューション・コンサルティング 代表取締役社長（現職）／（株）デジタルイノベーション研究所 代表。
２００２年 アクセンチュアグローバルよりＱＶＳ大賞受賞（グローバルベストコンサルタント）。長年に渡り、ＩＣＴ業界（通信／ＩＴ／メディア）における各リーディングカンパニーの事業転換戦略、サービス開発、ＢＰＲ戦略、及び事業構造転換（チェンジマネジメント）を支援。ＩＣＴ戦略を通じて、各インダストリ（製造／流通／公共等）のイノベーションを支援。従来の業種別事業戦略から、業種横断的バリューチェーン戦略への転換を提言。伝統的なコンサルティングサービスに飽き足らず、イノベーティブなコンサルティングサービス（クロスインダストリ／ＩＣＴ活用／仮説検証／対話型）の実績と更なるチャレンジ。近年は、総務省／文科省／経産省等への政策提言、及び、経営コンサルティング会社（国内外）／シンクタンクへのコンサルティングを実施。 【主なクライアント】大手通信会社大手ＩＴ会社へのコンサルティング、大手コンサルティングファーム、大手シンクタンクへの幹部教育、コンサルティング、政府への政策提言他多数。 |