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【メディアビジネスをデザインし潮流を読み解く】
〜コロナ禍の2年が引き起こしたオーディエンス行動変化〜
7月14日(木) 終了済
株式会社電通
電通メディアイノベーションラボ 統括責任者
奥 律哉（おく りつや） 氏
2021年暦年の日本の総広告費は、コロナ禍の影響が緩和したことで大きく回復し、対前年110.4%となった。好調なインターネット広告費が、マスコミ四媒体広告費を初めて上回り、広告市場全体の成長を牽引した。
2年強にも渡るコロナ禍。緊急事態宣言やまん延防止措置を繰り返す状況のなかで、自宅内で過ごす時間は急拡大し、メディアの利用行動もそれに伴って大きく変動した。2022年のゴールデンウイークは、緊急事態宣言やまん延防止措置が発出されない3年ぶりのシーズンとなった。極端な自粛生活から経済活動回復へと政策が転換することによって、今後の生活行動やメディア利用行動はどうなるのか。メディアビジネスをデザインするには生活者の行動変化とこの先の動向を見極めることが欠かせない。
１．日本の広告費2021
２．コロナ禍で変わった生活行動とメディア利用行動（中期・短期）
３．コネクティッドTV利用の現状
４．“ながら視聴”（テレビとネットの同時行動）を改めて確認する
５．放送と動画配信/共有のデモグラ別視聴シェア
６．質疑応答
1982年（株）電通入社。ラジオ・テレビ局、メディアマーケティング局などを経て現職。主に情報通信関連分野について、ビジネス・オーディエンス・テクノロジーの3つの視点から、メディアに関わる企業のコンサルティングに従事。電通総研フェロー。総務省「デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会」構成員。著書：『ネオ・デジタルネイティブの誕生〜日本独自の進化を遂げるネット世代〜』2010年3月（共著、ダイヤモンド社）、『「一周まわってテレビ論」と放送サービスの展望』 2017年11月（共著、ニューメディア）、『放送のネット同時配信の受容性を確認する』2017年12月（共著、「Nextcom」KDDI総合研究所）、『新・メディアの教科書2020』2020年4月（共著、宣伝会議）、『民間放送70年史』2021年12月（共著、一般社団法人日本民間放送連盟）、『情報メディア白書2023』2023年3月（共著、ダイヤモンド社）。
