SSK 株式会社 新社会システム総合研究所

TOP調査レポートTOP > レポート詳細ページ

レポートカテゴリー

レポートのお問合せ

レポートについてのお問合せは

E-mail:nbd@ssk21.co.jp

まで、お気軽にご連絡ください。

調査会社一覧

No.R02K0447

2011年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性

出版日 2011年6月
価格
印刷タイプ 126,000円(税込)
ページ数 A4判 194ページ
発行<調査・編集> (株)シード・プランニング

申込フォームお問合せ

乱丁・落丁以外のご返品につきましては、原則としてお申し受けできませんのでご了承ください。

レポート内容

■概要■
 従来から駅の運行案内、空港のフライトインフォメーション、高速道路サービスエリアの渋滞情報、オフィスビルやホテルの会場案内など、LEDやディスプレイ等を利用したテキストによる情報表示は活用されていました。ここ数年、ネットワーク配信を利用し、映像情報を薄型ディスプレイに表示したデジタルサイネージシステムの普及が急速に進んでいます。
 薄型ディスプレイの低価格化やシステムベンダーが使いやすいパッケージソフトを開発したことや、通信環境が整い、自社サーバを持たずに配信ネットワークが利用できるASPサービスが取り入れられたことなどを背景に、初期導入費用や運用コストが実用レベルに達したことが普及を促進しています。
2010年には各メーカーがデジタルサイネージを含むビジネスソリューション展開を進め、顔認識機能付きデジタルサイネージ自動販売機が話題となる等、連日ニュースリリースが発表され、デジタルサイネージ市場をめぐる動きは活発化しています。
 シード・プランニングでは、デジタルサイネージの広告活用の先駆けである街頭広告ビジョンについて20年以上にわたり「大型映像年鑑」で継続調査を実施してきました。このノウハウを生かし、本資料では、幅広くデジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーに取材を行い、特に、広告・販売促進向けデジタルサイネージの将来性に着目して分析いたしました。
 デジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーの皆様にご活用いただき、デジタルサイネージ市場発展の一助としていただければ幸いです。

■ポイント■
・2016年までの市場規模を予測
・2016年のコンテンツ関連潜在市場を試算
・分野別にデジタルサイネージの導入状況と潜在需要を把握

-CONTENTS-
はじめに
調査概要

総括

<1>デジタルサイネージ市場の動向
1.デジタルサイネージ市場の現状
 ・参入企業の方向性
 ・デジタルサイネージの市場性
 ・デジタルサイネージの課題と対策
 ・災害におけるデジタルサイネージ
2.分野別デジタルサイネージの状況
 ・交通(鉄道、高速道路)
 ・商業施設(スーパー、ショッピングモール)
 ・金融(銀行、証券)
 ・公共・官公庁
 ・医療(病院・診療所)
 ・文教(大学、高校、専門学校等)
 ・教習所
 ・美容院
 ・フィットネスクラブ
 ・ホテル
 ・自動販売機
3.主な参入企業一覧
4.2010年各社の動向

<2>デジタルサイネージ国内市場規模
1.対象とするデジタルサイネージ
2.2009年の国内市場規模
3.2015年までの国内市場規模予測
4.2015年のコンテンツ関連潜在市場の試算
 ・商業施設(小売業)
 ・交通(鉄道駅)
 ・郵便局
 ・銀行
 ・病院・診療所
 ・公立文化施設
 ・まとめ

<3>デジタルサイネージ関連企業・団体の個票
1.デジタルサイネージ関連企業
 ・イッツ・コミュニケーションズ(株)
 ・サイバーステーション(株)
 ・シャープ(株)
 ・(株)ジェイアール東日本企画
 ・SCALA(株)
 ・ソニー(株)
 ・(株)丹青社
 ・東芝エレベータ(株).
 ・日本電気(株)
 ・パナソニック システムソリューションズ ジャパン(株)
  パナソニック システムネットワークス(株)
 ・ピーディーシー(株)
 ・三菱電機(株)
 ・森ビル(株)
 ・山万(株)
2.デジタルサイネージ関連団体
 ・デジタルサイネージコンソーシアム
 ・サイネージ広告媒体協議会
 ・日本パブリックビューイング協会
 ・デジタルコンテンツ協議会(DCAJ)

<4>デジタルサイネージの納入事例
1.国内納入事例
2.アジアの参入企業
 ・中国
 ・韓国
 ・マレーシア
 ・フィリピン
 ・タイ
 ・ベトナム
 ・インド

<5>資料
1.広告費関連資料
 ・媒体別広告費
 ・業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)
 ・広告費内訳の推移
2.分野別資料
 ・流通関連資料
  -業種別チェーン数
  -業種別チェーン店舗数
  -チェーン数・チェーン店舗数の推移
 ・建設関連資料
  -着工建築物使途別棟数推移(民間建築主)
  -着工建築物用途別棟数推移(民間建築主)
 ・交通関連資料
  -JR東日本エリアの乗降客数ベスト100(2008年度、2007年度)
  -JR西日本エリアの乗降客数ベスト50(2007年度、2006年度)

■調査結果のポイント■
・2010年のデジタルサイネージ国内市場規模は、938億円と推定。
・東日本大震災に伴う電力供給不足と節電対応で、
1兆円市場への到達は2016年と予想(1兆2,634億円)。

<2010年の国内市場規模は938億円と推定>
2010年は、2008年秋の金融不安の影響も落ち着き、ユーザーの認知が進むとともにデジタルサイネージの製品ラインナップも広がったことにより、システム関連の市場規模は約479億円。
一方、コンテンツ市場は、景気低迷による広告費削減の影響を受けたが、売り場での中小型サイネージの設置が進んだため、販売促進費の伸びがあり、前年比160%の459億円と推定される。

<2016年の国内市場規模は1兆2,634億円と予測>
昨年発行した「2010年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性」では、2015年に1兆円となると予測したが、本年3月11日の東日本大震災による電力不足に伴う節電対応などで、広告用の大型デジタルサイネージを中心として一部のデジタルサイネージが消灯された。広告市場を中心に、電力事情の改善や省エネ製品が投入されるまで、市場の成長がやや鈍化すると予想される。よって、2011年~2012年の伸びが鈍化し、2013年より省エネ対応製品の投入などで、再び高い成長が始まると想定した。
推計の結果、2015年の市場規模は9,104億円、2016年が12,634億円となり、1兆円到達は2016年になると予想した。

■調査対象■
<デジタルサイネージ関連企業>
イッツ・コミュニケーションズ/サイバーステーション/シャープ/
JR東日本企画/SCALA/ソニー/丹青社/東芝エレベータ/日本電気/
パナソニック システムソリューションズ ジャパン/
パナソニック システムネットワークス/ピーディーシー/三菱電機/
盛ビル/山万

<デジタルサーネージ関連団体>
デジタルサイネージコンソーシアム/サイネージ広告媒体協議会/
日本パブリックビューイング協会/デジタルコンテンツ協議会

■調査項目■
 ・市場動向
 ・市場規模
 ・デジタルサイネージ事業概要
 ・デジタルサイネージ納入例 等

■調査方法■
 ・訪問面接調査
 ・ヒアリング調査
 ・公開情報からの情報収集

■調査期間■
2011年3月~6月

申込フォームお問合せ

株式会社 新社会システム総合研究所 東京都港区西新橋 2-6-2 ザイマックス西新橋ビル 4F TEL 03-5532-8850